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NOTTVに捧げる、せめてもの未来図

倉沢鉄也 日鉄住金総研研究主幹

挑発的なサービス名(「テレビじゃない」)とコマーシャル、「日本初のスマホ向け放送局」というキャッチフレーズとともに、4月1日からNOTTVというメディアサービスがスタートした。ようするにスマホやタブレットPCを含むケータイ端末で見ることのできる、BeeTVのような通信による動画配信ではない、地上波放送電波によるテレビ映像等のサービスである。

 

 サービスの詳細は当該ホームページなどに譲るが、サービスはまだはじまって1カ月であり、対応端末や放送エリアやチャンネル数(番組数)などは、今後拡大していくことになるので、現時点でそれらが中途半端であったり、会員数が極少数であったり、見たくても見られないという状況自体を論じる意義は薄い。AKB48も韓流も、見る人が見ればそれなりに面白いだろう。問題の本質は、そんなところにはない。

 

 このサービスの本質と、将来のすべてについて、筆者はすでに論じきってしまっている。WEBRONZAで「マルチメディア放送、お客さまの声を聞け(2010年10月7日)」と論じ、そのバックボーンとして、2007年12月に総務省主催「携帯端末向けマルチメディア放送サービス等の在り方に関する懇談会」において市場性の克服アイデアをやんわりと論じつつ、この新規事業の将来を、結果責任をとるべきすべての関係者の前で説明した。NOTTV自身が「モバキャス」と呼ぶ、いわゆるVHS-High帯域の放送サービスに、既存放送事業者(テレビ、ラジオ)以外が参入するのなら「他ビジネスのひっかけリーチ(麻雀用語)」で取り組むしかないと整理し、「端末販売や通信サービスをビジネスとして、プロモーションする意志と資金力があれば、参入の意義あり」とした。

 

 そして誕生したのがNOTTVである。ドコモがauと争って獲得したビジネスであるが、auが頼った米国の同種サービスMediaFlo(2007~2011)はこの世を去った。静止衛星と地上波再送信のハイブリッドで同種サービスを日本で実施したモバHO!(2005~2009)は、短い生涯をすでに閉じた。キラーコンテンツの話もそのたびに出た。AKB48について深くは論じないが、AKB48の持つ多様なコンテンツには、もっと適切な媒体(場)がある。

 

 残念ながらこのNOTTVを運営する会社はNTTドコモ自身でなく、またケータイキャリア相乗りでもなく、 ・・・続きを読む
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筆者

倉沢鉄也

倉沢鉄也(くらさわ・てつや) 日鉄住金総研研究主幹

1969年生まれ。東大法学部卒。(株)電通総研、(株)日本総合研究所を経て2014年4月より現職。専門はメディアビジネス、自動車交通のIT化。ライフスタイルの変化などが政策やビジネスに与える影響について幅広く調査研究、提言を行う。著書に『ITSビジネスの処方箋』『ITSビジネスの未来地図』など。

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