東京五輪招致への方策は万全か？

　９月７日の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会で２０２０年の夏季五輪の開催都市が決定する。１月７日、最終候補地に残る２つの都市、東京、トルコのイスタンブール、スペインのマドリードが開催計画（立候補ファイル）をＩＯＣに提出した。選考レースもホーム・ストレッチに入り、各都市の招致活動に拍車がかかることになった。

　果たして東京に勝算はあるのだろうか。２０１６年開催の争いでブラジルのリオデジャネイロに敗れた後の４年間を、文部科学省、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、東京都がどんな戦略・戦術で準備を進めてきたのか、そして、最も大事なことだが、開催都市決定の投票権を持つ国際競技団体や各国五輪委員会の会長など約１００名に対する働きかけをうまくおこなっているのか、気にかかる。

　メディアなどによると、招致レースはイスタンブールがリードしているようだ。現状を踏まえ、東京の五輪招致について論じることにする。

　世界のスポーツを代表するのは五輪とサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）だ。この２つの大会は以下の都市と国で実施されてきた。

　また、ＩＯＣ委員長と国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）会長と出身国は以下の通りだ。

　上記から分かるように、五輪は欧州と米国を核に開催されており、１２０年の歴史の中で、欧州と米国以外の都市で連続して開催されたのは、１９６４年の東京と１９６８年のメキシコ市、及び１９７６年のモントリオールと１９８０年のモスクワの２回に過ぎない。

　Ｗ杯に至っては１９３０年の第１回大会以来、欧州大陸（ロシアも含む）とそれ以外の大陸で交互に開催されることが慣習化している。ＩＯＣの委員長とＦＩＦＡの会長も欧州出身者に極端に偏っている。

　このことからも欧州が五輪とＷ杯を牽引していることがよく分かる。このことは、五輪とＷ杯の招致は欧州の意思を無視できないことを意味する。さらに敷衍（ふえん）して言えば、２０２０年の五輪開催についての欧州の意中候補は、当然、マドリードまたはイスタンブールであって、特別の理由がない限り、東京の可能性は極めて低いと推察できる。

　それでは、マドリードとイスタンブールはどちらが有利だろうか。現時点では、史上初のイスラム圏での開催及び欧州とアジアの懸け橋に位置するとの理由でイスタンブールが最有力と目されているが、マドリードも侮れない。

　なぜなら、金融不安から脱却してＥＵを再強化する象徴として２０２０年のマドリード五輪を欧州が一体となって支持して、欧州各国がかつての宗主国としての影響力を行使した場合、マドリードが一気に浮上することも十分にあり得るからだ。

　正直なところ、東京は劣勢だ。だが、これは４年前のリオデジャネイロ決定時にある程度推察できた。そのために相応の布石を打たなければならなかった。

　その一つが