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ケータイトレンド振り返りと、2014年の展望

倉沢鉄也 日鉄総研研究主幹

 2013年も間もなく暮れようとしている。メディア・コンテンツの産業分野が成熟産業となって久しい中、ケータイ周辺だけは相変わらず騒がしい。年の瀬に、2013年を中心としたケータイをめぐるトレンドをニュースベースで振り返り、来年以降の展望を考察してみたい。

 本稿で個々のニュースにランキングをつけることはしないが、国内でのインパクトとしては、ドコモがiPhone販売に踏み切り、もはやiPhoneがキャリア間の競争要因にならなくなったことは今年最大のニュースであろう。ドコモがアップルの軍門に下ったわけでないことは拙稿「アップルの機会損失、国産端末はさらに窮地」(2013/11/05)でも述べた通りだが、少なくとも毎月純減まで落ち込んだ転出者増加の流れが11月に止まったことが、電気通信事業者協会(TCA)の調査でも明らかになっている。

 こうしたiPhone狂想曲の中で、ウィルコムが会社更生手続き終了、ソフトバンク連結子会社になり、そのままイー・アクセス(イーモバイル)との合併が発表された。個々のサービスは継続するということだが、これでいよいよ通信キャリアのプレイヤーは実質3社になり、ソフトバンクは米国の通信キャリアSprintの買収成立のおまけまでつけて、1990年代の「新電電」の活況と栄枯盛衰がいよいよ歴史のかなたの出来事となってきた。

 上記拙稿のとおり、そのあおりを食った国内メーカーのスマホ市場の痛手は深刻だ。パナ、NECなどのスマホ事業撤退が相次いで報じられた。このガラケーからスマホへの流れは、端末と通信キャリアにサービスが
囲い込まれることの終わりを告げることとなり、その象徴として、今年、かつて世界のガラケー市場を席巻したNOKIAがMicrosoftに身売りし、スマホの先駆けだったはずのBlackBerry(RIM社)は身売りしようにも
買い手がつかない状態に陥った。端末メーカーの絵姿はこの2、3年で

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