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ケータイトレンド振り返りと、2014年の展望

倉沢鉄也 日鉄住金総研研究主幹

 2013年も間もなく暮れようとしている。メディア・コンテンツの産業分野が成熟産業となって久しい中、ケータイ周辺だけは相変わらず騒がしい。年の瀬に、2013年を中心としたケータイをめぐるトレンドをニュースベースで振り返り、来年以降の展望を考察してみたい。

 本稿で個々のニュースにランキングをつけることはしないが、国内でのインパクトとしては、ドコモがiPhone販売に踏み切り、もはやiPhoneがキャリア間の競争要因にならなくなったことは今年最大のニュースであろう。ドコモがアップルの軍門に下ったわけでないことは拙稿「アップルの機会損失、国産端末はさらに窮地」(2013/11/05)でも述べた通りだが、少なくとも毎月純減まで落ち込んだ転出者増加の流れが11月に止まったことが、電気通信事業者協会(TCA)の調査でも明らかになっている。

 こうしたiPhone狂想曲の中で、ウィルコムが会社更生手続き終了、ソフトバンク連結子会社になり、そのままイー・アクセス(イーモバイル)との合併が発表された。個々のサービスは継続するということだが、これでいよいよ通信キャリアのプレイヤーは実質3社になり、ソフトバンクは米国の通信キャリアSprintの買収成立のおまけまでつけて、1990年代の「新電電」の活況と栄枯盛衰がいよいよ歴史のかなたの出来事となってきた。

 上記拙稿のとおり、そのあおりを食った国内メーカーのスマホ市場の痛手は深刻だ。パナ、NECなどのスマホ事業撤退が相次いで報じられた。このガラケーからスマホへの流れは、端末と通信キャリアにサービスが
囲い込まれることの終わりを告げることとなり、その象徴として、今年、かつて世界のガラケー市場を席巻したNOKIAがMicrosoftに身売りし、スマホの先駆けだったはずのBlackBerry(RIM社)は身売りしようにも
買い手がつかない状態に陥った。端末メーカーの絵姿はこの2、3年で ・・・続きを読む
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筆者

倉沢鉄也

倉沢鉄也(くらさわ・てつや) 日鉄住金総研研究主幹

日鉄住金総研(株)研究主幹。1969年生まれ。東大法学部卒。(株)電通総研、(株)日本総合研究所を経て2014年4月より現職。専門はメディアビジネス、自動車交通のIT化。ライフスタイルの変化などが政策やビジネスに与える影響について幅広く調査研究、提言を行う。著書に『ITSビジネスの処方箋』『ITSビジネスの未来地図』など。

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