「イスラム国」と「アラブの春」の関係は

　イラクとシリアにまたがる「イスラム国」に対する米国による空爆が始まって１カ月を過ぎたが、長期化は必至という報道が目立っている。欧州諸国による空爆への支援も、足並みは乱れ、さほどの本気度はない。しかし、欧米の論調をみて不思議に思うのは、オバマ大統領が＜「イスラム国」壊滅＞と言ったことを、欧米や日本のメディアがまともに取り上げていることだ。

　世界は、その直前の今年６月から８月までの５１日間、イスラエルによる激しいガザ攻撃の映像を連日見ていたのではなかったのだろうかと思う。空爆や砲撃でパレスチナ人２２００人以上が死に、その８割が民間人だったが、その時にはガザを支配しているイスラム組織ハマスの壊滅など全く話にものぼらなかったし、イスラエルでさえもそのような目標は掲げなかった。

　ガザはわずか３６０平方キロメートルの面積しかないのだから、そこに集中的な攻撃を加えても、ハマス壊滅、または弱体化の話も出てこないのに、２０万平方キロを超えるとされる「イスラム国」の支配地域でピンポイント的な空爆がどれだけの効果があるかは、ガザ攻撃を見れば分かるはずだ。さらに「イスラム国」壊滅のためには、地上軍をいれなければだめだ、という議論も出ているが、まるでイラク戦争後に米軍に何が起こったかを忘れたかのうような議論である。

　イラク戦争後に、ブッシュ政権は「対テロ戦争」のために１３万人から１５万人の米軍をイラクに駐留させ、撤退前に４５００人の死者を出した。米軍が地上軍を出せば、米軍がイラク戦争で比較的簡単にサダムフセイン体制を打倒することができたように、イラクのモスルやシリア北東部のラッカなどの「イスラム国」が支配する都市を比較的簡単に制圧することができるだろう。イラク戦争で、バグダッド攻防戦がなかったように、世界最強の正規軍である米軍を相手に正面から戦う敵はいない。しかし、米軍がモスルやラッカにたどり着いた瞬間から、米軍の地獄が始まることになる。

　イラク戦争の後、米軍が大きな犠牲を出すことになったのは、旧フセイン政権の時に軍や情報機関を担ったスンニ派部族を、旧フセイン政権の残党として「対テロ戦争」の敵として想定したためである。しかし、バグダッド攻防戦がなかったということは、旧政権を支えていたスンニ派部族はフセイン政権と運命を共にしなかったということである。いわば政権を見限って故郷に帰っていたのに、米国がスンニ派地域で「対テロ戦争の継続＝旧政権残党狩り」を継続したために、地元民衆による反米闘争が始まったという構図である。米軍の荒っぽすぎる軍事作戦や空爆によって多くの市民が巻き添えになって命を落としたことや、「テロ」容疑者として拘束したイラク人に対して米軍が人権を無視した虐待をしていたことは、写真が流出したアブグレイブ刑務所の事例などで明らかになったことを考えれば、反米闘争が始まるのは当然すぎる展開だった。

　イラク戦争で米軍が多大な犠牲を払ったことは、「対テロ戦争」という看板を掲げて、民衆と敵対したためである。イラクやシリアの民衆は、いまも部族という結束を維持しているため、反米武装闘争も部族が主体となるかたちで行われた。そのスンニ派部族に旧政権の軍人がいたということである。

　イラク戦争によるバグダッド陥落から１年後の２００４年４月に、米軍によるファルージャ包囲攻撃があった。私はその時、バグダッドにいたが、米国の民間警備会社の車が襲撃され、米国人が殺害された事件を発端として起こった。その当時、米軍はファルージャが「テロリスト」に乗っ取られていると考え、ファルージャをテロリストから解放するために攻撃した。その当時、作戦に参加した米軍の言葉が、西側の通信社電に出ていた。「我々はテロリストを排除しようと思ったのに、住民はみな我々を攻撃してきた」というものだ。私は米軍がファルージャから撤退した日に、ファルージャに入って住民の話を聞いたので、若者たちが総力戦で米軍と戦ったことが分かった。米軍はファルージャに一カ月にわたる包囲攻撃を加えたが、結局、ファルージャを制圧することなく、最後は、住民との合意で、町から撤退し、包囲攻撃は終わった。

　米軍はイラクの民衆をサダム・フセイン体制の強権から解放するためにイラク戦争を始めて、結局、イラク民衆を敵に回して、大きな犠牲を出して撤退さぜるを得なかった。ファルージャでも同じことを繰り返して、民衆を敵に回した。「テロとの闘い」であれ「対テロ戦争」であれ、結局、民衆が犠牲になり、民衆を敵に回すことになる。イスラエルのガザ攻撃も同じことである。「イスラム国」を壊滅させるために空爆をするという同じ方法をとる米国のオバマ大統領は何を考えているのだろうか。自分がやっていることは、ブッシュ政権の「対テロ戦争」や、イスラエルがしている「対テロ戦争」とは違うと考えているのだろうか。とはいえ、米ホワイトハウスも、米軍も空爆で「イスラム国」を壊滅できるとは考えていないだろうし、「イスラム国」を打倒するために、地上軍を入れるとは考えてはいないだろう。

　このところの欧米や日本の報道は、「イスラム国」をテロ組織と単純化するばかりで、なぜ、そのようなテロ組織が、広大な地域を、それも国境をまたいで支配しているのかという理由が全く見えてこない。欧米を含む外国からの若者が１万人以上、戦士として入っているのも、「イスラム国」がインターネットの動画サイト「ユーチューブ（YOUTUBE）」などをつかった巧妙な宣伝でだましてリクルートしているためだという。いくら「イスラム国」が、詐術的手法で、自分たちに都合のいいことばかりを宣伝をしても、「イスラム国」に行けば戦闘に参加することになり、欧米と敵対し、米国人ジャーナリストの首を切っていることを知らない人間はいないだろう。

　「イスラム国」を否定的にとらえるだけでは、なぜ、「イスラム国」が広大な地域を支配しているのか、外国から１万人を超える若者を集めているのかは分からない。「イスラム国」が過激派であり、厳格なイスラム法を実施して、首や手を切るイスラム刑法を実施していることや、キリスト教徒にイスラム教への改宗か、ジズヤと呼ばれる人頭税を払うような政策をとり、ヤジーディ教徒という少数派の異教徒を弾圧するなど、時代に逆行するような存在であることは疑いない。そこを糾弾するということと、現実的な対応を考えるということは別のことである。

　しかし、「イスラム国」の中の状況は無視して、相手の正体も分からないままである。なぜ、住民たちが従っているのか、なぜ、若者たちは「イスラム国」に身を投じるのかを探らないままで、世界全体が「対テロ戦争」の論理で「イスラム国」の排除にかかkるならば、イラク戦争で手痛い過ちをおかした米国の二の舞になるだろう。そもそも、イラクでの「イスラム国」の出現自体が、１１年前の米国のイラク戦争の過ちの帰結と考えるしかないのである。

　インターネットでユーチューブを開いて、アラビア語で「ダウラ・イスラミーヤ（イスラム国）」と入れれば、「イスラム国」から発信されている数多くの動画を簡単に見ることができる。英語でも出ているが、もちろんアラビア語の動画の方が数が多いし、より生の現実に近いと考えたほうがいいだろう。「イスラム法による支配」という動画では、「イスラム国」が設立した「イスラム法裁判所」にくる住民の声などを紹介している。年配の男性は、「アサドの時代とちがって、いまは兵士も民間人も平等だ。若者たちはよくやっている」という声を紹介している。ある若者が、「イスラム国は公正を実現した」と語る。そのビデオの中では、魔術を使ったとされ、死刑となった男性が刑場に引き出される場面も流れる。斬首の場面は出てこないが、代わりに「魔術をつかった罰は剣による斬首だ」というテロップが流れる。「イスラム国」の若者たちは、斬首処刑をしていることを隠そうとする気はなく、イスラムが実施されている実例として見せようとしていることになる。

　「イスラム国」の公正を強調する動画だけでなく、「イスラム国」からユーチューブにアップされた画像に出てくるのは、若者たちである。政教一致の指導者「カリフ」を名乗るバグダディの演説や宗教見解はあまり目立たない。宗教者として年配者も出てくるが、ほとんどの登場人物は若者たちであり、普通の戦士の若者が、イスラムの教えをとうとうと唱え、イスラム国の正義を訴える。中東マガジンに掲載したイスラム法学者中田考氏の「イスラム国訪問記」の中で、シリア北部になる「イスラム国」の支配地イドリブ県の知事が「３０歳そこそこ」という下りがある。カリフを宣言したバグダディですら４３歳である。「ビンラディンの後でアルカイダを率いるザワヒリは６３歳であり、バグダディとは２０歳の開きがある。「イスラム国」というのは、丸ごと若者集団と考えたほうがいいだろう。

　「イスラム国」に参加した若者たちは、どこから来たのかと考える時、アラブ世界における「若者たちの反乱」だった「アラブの春」を起点と考えるしかない。「アラブの春」ではチュニジアやエジプト、リビアなど長期独裁体制に対して若者たちが街頭デモに繰り出して、政権を打倒した。どこでも若者たちが唱えたのは、「自由」「公正」「尊厳」だった。欧米や日本では、英語でメッセージを発信できる世俗派・リベラル派の若者たちの声が強調され、世俗派やリベラル派が主導したように思われているが、「４月６日運動」のようなリベラル派の若者は、欧米の報道では目立っていたが、全体からみれば小さな存在だったというしかない。組織的な数とすれば、イスラム政党のムスリム同胞団が圧倒的な動員力を持ち、さらに「サラフィー主義者（イスラム厳格派）」の若者たちの数が多かった。

　エジプト革命後の最初の議会選挙で、サラフィー主義の「ヌール（光）党」は４３％の議席をとった同胞団政党に続く、２５％の議席をとり、欧米よりも、エジプト人を驚かせた。ヌール党はサラフィー組織を基盤として革命後に生まれた政党だが、ムバラク時代には政治には関わっていなかった人々だった。なのに、なぜ、サラフィー主義者が急に政治的な大勢力となったかというと、強権の縛りがなくなって、若者たちが「自由」「公正」「尊厳」を唱えて政治に参加しようとした時に、「サラフィー主義」が最も、若者たちの心情に合ってっていたと言えるだろう。

　アラブ世界ではどの国も平均年齢が２０代半ばである。サウジアラビアでさえ２６歳と言われる。エジプトはさらに１、２歳若い。人口の半分以上が２５歳以下だということである。そのなかで失業率は１２％から１５％であるが、１５～２４歳の若者層の失業率は平均の倍ちかく状況である。その中で、大学卒業者の失業率はさらに高く、３割から４割という数字になる。社会的格差や腐敗が失業と絡み、大学では優秀な成績を修めても、コネがなければ、政府の上級職の職をえることはできない。裁判官や外交官、各省庁の上級官僚は、特権化し、民間でも政府との癒着が広がり、富裕層と政府高官が特権階層をつくる構造が出来上がっている。

　政府で就職するにも、民間でよい職につこうとしても、一般の人々にとっては高嶺の花となる。エジプト革命が始まった時、道路に繰り出したのは、それまで政府批判の政治活動をしていた政治青年ではなく、それまで政治に関わっていなかった若者たちが大挙してデモに参加したことで、既存の政党の枠を超え、同時に公安警察の思惑を超えて、事態が動いた。それが「若者たちの反乱」である。

　若者たちの反乱は、国の治安を担っていた警察を圧倒し、さらにムバラク大統領さえ辞任をさせた。革命によって「政治の季節」の扉が開いたが、若者たちは、どのように政治化していったのだろうか。選択肢はいくつかあった。リベラル派や左派、ナセル主義というのは、どちらかと言えば、インテリの政治的イデオロギーであり、本を読む訳でもない、多くの一般的な若者にとっては遠い存在である。特に社会主義などを唱える左派がすでに時代遅れになっている。民族主義のナセリスト党やワフド党などは、ムバラク時代に野党ではあったが、体制に組み込まれた政党で人気が低い。

　ムスリム同胞団はイスラムに基づく社会改革を唱え、体制批判的だったムスリム同胞団は革命後を主導する政治組織となった。しかし、正式メンバーになるまでには早くても３から４年かかり、それまでに同胞団の様々な教育、社会、政治活動に参加して組織の中で認められなければならず、組織的な制約が強く、敷居も高く、簡単には加入できない。さらに同胞団の指導部が、６０代、７０代の旧世代であり、現代の若者たちとは大きな意識の差がある。同胞団の中でさえ、革命後に、指導部に対する若者メンバーから若者の意見を意思決定に反映させるように求める強い批判が噴き出し、同胞団を飛び出して、新たな政党をつくった若者リーダーたちもいた。

　その点、サラフィー主義は厳格なイスラムを唱えるイスラム宗教者の考え方に従うことで参加でき、組織的にも自由である。サラフィー主義は特殊なイスラムではなく、教典「コーラン」を基本としたイスラムの教えを実現する、という単純なものであり、一般の若者には主張が分かりやすく、参入しやすい。神の法であるイスラム法をすべての人間に適用することで「公正」を実現できるという考え方も明確だ。加えて組織や運動としての新しさと自由さがあったために、多くの若者たちが革命を契機としてサラフィーに参加したのである。

　２０１２年にムスリム同胞団出身のムルシ政権の時、サラフィー主義者が「イスラム法の実施」を求めてカイロのタハリール広場で大規模集会を行った。サラフィー主義者がこれほど多いということに驚いた。ムバラク時代にいたサラフィー主義者が表に出てきたというだけでなく、強権を倒した「アラブの春」がきかっけとなって、「公正」を唱えるサラフィー主義者として政治に参画する若者たちが増えたということだろうと考える。

　「アラブの春」というのは、強権に対する若者たちの不満が噴出したという意味では結果であるが、強権が倒れて、若者たちが一斉に政治に目を向け、参加するようになったという意味では、その後に続く「政治の季節」の原因ともなった。それまで強権によって政治的主張が抑えられていたアラブ世界で、誰もが政治的発言をし、不満を訴えてデモをするようになった訳で、「政治の季節＝政治の混乱」の始まりでもある。

　時代に逆行するような厳格なイスラムの主張をかかげ、現代生活から一番遠いと見えるサラフィー主義に「アラブの春」を契機に多くの若者が参加したことは、欧米や日本からは分かりにくい。しかし、いまもイスラムの教えが、社会正義や社会的な公正の指標として生きている世界では、イスラムの考え方から離れて世俗化に向かうリベラル派の自由よりも、神の法を実現することによって人間を解放するというサラフィーの主張の方が、普通の若者たちにとってはより身近だということである。さらに、「アラブの春」を契機として若者たちがサラフィー主義に参入してきたことによって、サラフィー主義運動にも変化がもたらされた。

　ムバラク時代のサラフィー主義は、政府に対抗したイスラム穏健派のムスリム同胞団とは異なり、政治とは距離を置くイスラム運動として、政府を擁護する存在でもあった。エジプトでも革命の当初は、サラフィー主義を代表する宗教者が、ムバラク大統領擁護の発言をするなど体制派だったが、「体制打倒」を掲げてタハリール広場に集まった若者の中にはサラフィー主義の若者たちもいて、体制擁護を唱えるサラフィー宗教者への批判が強まり、そのような声に圧されて、サラフィー主義全体が、次第に革命支持に動いて行った。

　「サラフィー主義の台頭」、特に、青年サラフィーの増加は、「アラブの春」によってもたらされたものである。いま、「アラブの春」で始まった中東の民主化は、「冬の時代」に入っている。エジプトでは選挙で勝利したムスリム同胞団出身の大統領が、軍のクーデターで排除された。シリアではアサド政権は一時は反体制派に圧され気味だったが、イランの支援をうけるレバノンのシーア派武装組織ヒズボラの民兵に介入によって軍事的な劣勢を挽回し、逆に反体制派が追いつめられる状況となった。その流れのなかで、「イスラム国」が出現したのである。

　「イスラム国」の出現は、「アラブの春」で目覚めたサラフィー主義の若者たちの運動だと位置づけるべきである。「アラブの春」の後の混迷が「イスラム国」出現を後押ししたという要素もあるとしても、イスラムの教えに基づいて正義や公正を実現しようとするサラフィー青年の運動が、「イスラム国」という形をとった、と考えなければならないだろう。若者たちは純粋であるだけに、運動が過激化しやすいことも確かだ。「イスラム国」をテロ組織として軍事的に攻撃しても、なくなりはしないことは既に述べたが、逆に過激化させることになる。

　「イスラム国」についての問題の本質は、アラブ世界を動かす存在となっている若者たちが直面する問題をどのように解決するかということである。そろそろ、「対テロ戦争」で「イスラム国」を壊滅させれば問題は解決するという考え方から、脱却すべきだろう。世界が「イスラム国」を軍事的に敵視し、たたき続ける限り、現在の「イスラム国」が世界にとっての安全保障の脅威、つまり「テロの温床」になる。必要なのは、世界の方から「イスラム国」との間で軍事的ではない対応をさぐることである。

　「イスラム国」に対する最善の解決は、「イスラム国」に参加しているサラフィー主義の若者たちが、シリアやイラク、またはその出身国で、サラフィー主義者として政治勢力として活動できるような民主的な政治環境をつくることだろう。いまの中東の混乱を考えれば、理想的に過ぎると見えるかもしれないが、民主主義や人権、法の支配を回復する中で、「イスラム国」として突出したアラブの若者をも包含するという中東正常化の方向に向かわなければ、事態はさらに悲劇的な方向にむかうことになるだろう。

 ※記事初出：　2014/10/29　中東マガジン（朝日新聞社）