大学改革再論：「文系の教員は怠慢」は撤回しない

「文系教員の怠慢」は撤回しない

　文部科学省が、国立大学の教員養成系や人文社会系（まとめて文系と呼ぶ）の組織見直しを通達したが、このような事態を引き起こしたのは、文系教員の長期にわたる怠慢が原因であるという記事を書いた（WEBRONZA、2015年8月12日）。

　これに対して、「文系にも立派な先生はたくさんいる。それを十把一絡げに怠慢と決めつけるのは乱暴だ」とか、「文系だけでなく、理系だってひどいものだ」というような反論を多々頂戴した。

　それはそうかもしれないが、しかし、私は持論を撤回する気は毛頭ない。2003～2009年までの間、同志社大学の経営学と、長岡技術科学大学の工学部の先生を掛け持ちした稀有な経験から、文系と理系のあまりの落差を骨身に染みて体感し、それぞれの赤裸々な姿をしかとこの目で見届けたからだ。多少の例外はあるだろうが、全体的な傾向については、自分の感覚が正しいと思っている。

「文系の組織見直し」の見直し

　しかし、前述の拙著記事の中で間違いがあったので、それを訂正したい。私は、文科省のデータを用いて、1960年から2012年までの文系学生数やその割合を算出した（図1）。その結果、学生全体に占める文系学生の割合は、少しずつ低下しているものの、2012年には55％と過半を超えていることを示した。

　この結果を用いて、須藤靖氏の論考（『人文・社会科学と大学のゆくえ』、2015年8月6日）で、「東大における文系の割合は少ない」ことは、日本全体の傾向からすると特異な例であると論じた。

　また、日本の労働力の過半が文系で占められているため、彼らが日本の競争力に与えるインパクトは大きい。しかし、文系では全体的に教育レベルも研究レベルも低く、だから学生も十分に学ばないまま就職し、その中で育つ教員も教育力も研究力も上がらない、というような負のスパイラル が続いてきたと推測し、だから文科省の「文系の組織見直し」に賛同する意向を示した。

　以上のどこが間違っているかと言うと、文科省は「国立大学の文系の組織見直し」を通達したわけだが、私が論考に用いたデータ（図1）は、国立、公立、私立のすべての大学生に関するものだったことだ。そこには、大学の種別によって、分野別学生の割合がそんなに変わるはずがないという思い込みがあった。

　ところが、実際はそうではなかった。図2に、2015年5月1日時点の国立、公立、私立の各大学における分野別学生の割合を示す。この図によれば、学生全体における文系の割合は、国立（37％）、公立（43.8％）、私立（58.8％）となる。つまり、国立では文系が少なく理系が多い。私立は、それと全く逆で、理系が少なく文系が多い。

　したがって、須藤靖氏の「東大における文系の割合は少ない」ことは、国立大学の傾向に合致している。

文科省は文系の本丸を改革するべき

　文科省が組織見直しを求めているのは、国立大学の文系だが、それは学生全体の6.4％に過ぎない。したがって、ここを改革しても、日本の労働力に対するインパクトは、あまりにも小さい。

　そんなちっぽけなことよりも、私立大学の文系をターゲットにして、組織見直しを求めるべきである。なぜなら、私立の文系学生は、全体の45.6％と半数近くを占めているからだ。

　下村博文文部科学相は、「人文社会系の改革は国公私共通の課題だが、言えば言うほど私立の反発は強まる。まずは国立に問題提起し、国立が変わる中で私立も自己改革しないと生き残れないという方向に持っていきたい」と述べている（2015年9月14日、日経新聞）。

　しかし、そんな及び腰でどうする。下村氏は、