デフレの正体　時代の気分は変えられるのか？

　「インフレ（物価上昇）は陽気な妖怪だが、デフレ（物価下落）は陰気な妖怪」。こんな言葉を聞いたことがある。どちらも度を過ぎればよくないのは同じだが、成長率や賃金が”かさ上げ”され、債務負担も軽く感じるインフレより、その逆のデフレはいかにも社会の空気が重い。だが日銀にないものねだりのような処方箋を期待したところで、「時代の気分」は変わらない。

　物価は企業の投資や消費が活発になって需要が供給を上回れば上がり、逆に需要が落ち込み供給が余れば下がる。デフレは「不況の結果」というのが一般的な考え方だった。だが１９９０年代後半以降、「戦後最長の好況」を含め３回の景気拡大局面があったにもかかわらず、消費者物価（生鮮食料品、エネルギー関連を除く）はこの間、一時期を除き前年比マイナスが続く。

　一方でデフレが「不況の原因」という声もあった。物価下落が長く続くと、金利を下げても実質金利が高止まりしたり賃金が下がりにくかったりするから、企業収益が圧迫され、結局は投資縮小などで需要がさらに落ちる悪循環に陥ると。「デフレは貨幣現象」とするマネタリストからの金融緩和を求める声におされるように、日銀は金利をゼロにし、さらには銀行が預ける当座預金残高を誘導目標にした量的緩和策でじゃぶじゃぶに資金を供給したが、物価は上がらないまま。一方で賃金引き下げや雇用調整が”柔軟”に行われたから、消費は盛り上がらなかったものの、「悪循環」には陥らなかった。

　物価と実物経済、金融の間で何が起きているのか。