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回転すしから魚がなくなる日/持続可能な利用ルールづくりを目指す「生きもの会議」 

小森敦司

小森敦司 朝日新聞経済部記者(エネルギー・環境担当)

 2048年までに天然の魚介類はいなくなるかもしれない――米科学誌がそんな衝撃的な論文を数年前に掲載した。世界で魚の乱獲が続いている。いま、回転すしの店は親子連れでにぎわい、いろんなネタを安く楽しめる。でも、このまま行けば、その子が親になったころには、ネタの数は限られ、とてつもなく高くなっているかもしれない。

 そんな事態を避けるにはどうしたらいいか。そのためのルールづくりを議論するのが、10月に名古屋市である「国連地球生きもの会議(生物多様性条約第10回締約国会議=COP10)」だ。

 生物多様性条約は、生物資源の「保護」ではなく、持続可能なら利用も認めるという「保全」という考え方で、生物資源を使ってもなくならないようにすることを目標にする。

 そのために、今回のCOP10では、「名古屋ターゲット」と言われる世界の新しい目標をつくろうとしている。例えば、2020年までに、「陸域の〈15%〉〈20%〉、海域の〈?%〉が保護されている」といった目標を立てようとしている。

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筆者

小森敦司

小森敦司(こもり・あつし) 朝日新聞経済部記者(エネルギー・環境担当)

東京都出身。1987年入社。千葉、静岡両支局を経て、名古屋や東京の経済部に勤務、金融や経済産業省を担当。ロンドン特派員も経験し、社内シンクタンク「アジアネットワーク」では地域のエネルギー協力策を研究。現在、エネルギー・環境分野を担当、とくに原発関連の執筆に力を入れている。著書に「資源争奪戦を超えて」「日本はなぜ脱原発できないのか」、共著に「失われた〈20年〉」、「エコ・ウオーズ~低炭素社会への挑戦」。

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