小森敦司
2010年09月29日
2048年までに天然の魚介類はいなくなるかもしれない――米科学誌がそんな衝撃的な論文を数年前に掲載した。世界で魚の乱獲が続いている。いま、回転すしの店は親子連れでにぎわい、いろんなネタを安く楽しめる。でも、このまま行けば、その子が親になったころには、ネタの数は限られ、とてつもなく高くなっているかもしれない。
そんな事態を避けるにはどうしたらいいか。そのためのルールづくりを議論するのが、10月に名古屋市である「国連地球生きもの会議(生物多様性条約第10回締約国会議=COP10)」だ。
生物多様性条約は、生物資源の「保護」ではなく、持続可能なら利用も認めるという「保全」という考え方で、生物資源を使ってもなくならないようにすることを目標にする。
そのために、今回のCOP10では、「名古屋ターゲット」と言われる世界の新しい目標をつくろうとしている。例えば、2020年までに、「陸域の〈15%〉〈20%〉、海域の〈?%〉が保護されている」といった目標を立てようとしている。
環境NGOなどは、
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