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 我が国有数の食料基地である東北地方の農業は、今回の震災で大きな被害を受けた。農林水産省は、津波により流失や冠水等の被害を受けた農地は、24千ヘクタール(73百万坪に相当)であると公表した。特に、宮城県の太平洋岸地域の市町村では42%もの農地が被害を受けている。被害農地の多くは、平野部の優良農地である。

 塩分濃度が高まれば、作物は水分を吸収することができず、枯れ死する。仙台市の農地の塩分濃度は、通常の農地の19倍にも達し、数年間米の作付は困難だと言われている。地震による地盤沈下も激しい。さらに、茨城県や千葉県でも、大規模な液状化によって大量の砂や泥が水田に噴き出し、農業用パイプラインも破損するという被害が生じている。今回の震災で大きな被害を受けた農地の機能を回復するためには、がれきの除去、海水につかった農地の除塩、水路、パイプラインの補修など、相当の費用と時間を覚悟しなければならない。

 津波で被害を受けた農地については、その多くは畔もなくなっているので、元あった一筆の農地の形状を復元することは難しいし、高齢な農業者が、新たに機械を購入して、営農を再開することも、困難だろう。

 しかし、これは、非効率だった農業を効率的な農業に新生させる大きなチャンスである。田んぼの効率性は四隅の数で決まると言われる。同じ3ヘクタールの規模の農家でも、 ・・・ログインして読む
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筆者

山下一仁

山下一仁(やました・かずひと) キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

1955年岡山県笠岡市生まれ。77年東京大学法学部卒業、農林省入省。82年ミシガン大学にて応用経済学修士、行政学修士。2005年東京大学農学博士。農林水産省ガット室長、欧州連合日本政府代表部参事官、農林水産省地域振興課長、農村振興局整備部長、農村振興局次長などを歴任。08年農林水産省退職。同年経済産業研究所上席研究員。10年キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。「フードセキュリティ」「農協の大罪」「農業ビッグバンの経済学」「企業の知恵が農業革新に挑む」「亡国農政の終焉」など著書多数。

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