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韓国、中国、日本で売れている意外なモノとは

小原篤次 大学教員(国際経済、経済政策、金融)

 東日本大震災、欧州債務危機、さらには金正日総書記の死去で揺れた1年が終わろうとしている。

 日本市場についてのいくつかの2011年ランキングを見比べてみた。やはりiPhoneをはじめとするスマートフォン(多機能携帯電話)が上位に入っている。日本に限らず、中国、韓国と広げてみても、スマホが商品の話題の中心にある。個人の消費市場が、アジア単位、グローバルな単位で形成される時代を改めて実感させられた。

パソコン、テレビの退潮を示すスマホのヒット

 スマホの高額商品、iPhone4の価格は4~5万円程度である。スマホが売れるということは、日本メーカーが得意とした従来型のガラパゴス携帯が売れないだけではなく、より価格の高いパソコンなどが売れないことを意味する。

 地上デジタル放送の影響もあり、携帯電話はあるが、テレビを持たない世帯も増え始めている。5万円の予算があれば、実売価格ベースで40インチの液晶テレビも購入できる。しかし、大型テレビではなく、ガラ携帯からスマホへの買い替えを優先させる消費者が少なくないだろう。

 マクロエコノミストの視点では、スマホの流行は、デフレに作用する節約志向ととらえるべきだろう。アイ・ラブ・アップルと無邪気になれないでいる。

GDP世界1が近い中国のヒット商品

 詳細は別の機会に書きたいが、中国が現在の名目の成長スピードを継続すると、2017年にも米国の国内総生産(GDP)を抜いて世界一になる可能性がある。世界ナンバーワンの成長率(図表1)の中国で「一級都市」と呼ばれる北京市、上海市、深圳市、広州市の一人当たりの名目GDPは、台湾や韓国の同じGDPと肩を並べる水準にある。例えば、これら一級都市のマンション価格は日本の首都圏の水準にある。中国人が首都圏以外のマンション価格を見ると、信じられない格安物件に見えてしまう。購買力でも、日中は確実に逆転し始めている。

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 その中国のヒット商品を見ると、

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筆者

小原篤次

小原篤次(おはら・あつじ) 大学教員(国際経済、経済政策、金融)

長崎県立大学国際情報学部准教授。1961年、大阪府堺市生まれ。同志社大学法学部卒、国立フィリピン大学修士。朝日新聞社、チェースマンハッタン銀行(現JPモルガン・チェース)、みずほセキュリティーズアジア初代株式調査部長、みずほ証券リサーチ&コンサルティング投資調査部副部長を経て現職。【2015年12月WEBRONZA退任】

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