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 やはり、自分の問題として考えると切迫感も増す。

 筆者は1966年生まれ。バブルがはじける少し前の1990年に就職した。企業がこぞって大量採用に走った、いわゆる「バブル世代」というやつだ。

 あれから22年。昨年には45歳の社員を対象に、会社が用意した「ライフプラン・セミナー」も受講した。要は「そろそろ、退職後の人生設計を考えなさいよ」ということ。気がつけば、サラリーマン生活も、とっくに折り返し点を過ぎていたのだ。

 60歳に達するのは、2026年である。年金の支給は、男性の場合、2025年から65歳からになる(女性は5年遅れ)。先般、厚生労働省が「65歳までの希望者全員」の再雇用を企業に義務づける案をまとめたが、年金が受け取れるまで雇用が保障されるのは、ありがたい。

 一方で、「われわれバブル世代が、同じ会社で65歳まで働き続けるなんて、今の時代にできるのか」という疑念がむくむくと膨れ上がる。

 なにせ、あのころは大企業が大量採用した。いくつもの都市銀行が合併したメガバンクは、最低でも入社年次ごとに1000人近くいるという。そういえば、あのころ、明らかに金融機関に向いてなさそうな友人が「宴会要員だ」とかいわれて、都銀に入っていた。人数が多ければ、それだけ厄介者扱いされる可能性も高いはずだ。気になる。

 そこで、やはりバブル世代である外資系の人材コンサルティング会社幹部に尋ねてみた。「正直いって会社は、50歳以上の社員にはやめてもらいたがってる。生産性が低いし、コストが高い。だから、どこかの組織に所属して、ルーティーンの仕事をこなしている姿は想像しにくい」と冷徹な見立て。となると、子会社や取引先への転職をあっせんしてもらうのも、難しくなりそうだ。

 では、どうなるか。このコンサルが予想するのは、

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筆者

浜田陽太郎

浜田陽太郎(はまだ・ようたろう) 朝日新聞・論説委員兼グローブ記者

1966年生まれ。神奈川県鎌倉市出身。90年、朝日新聞社に入社。振り出しは仙台支局。AERA発行室、経済部を経て、くらし編集部で社会保障の取材を始める。2001~02年、フルブライト奨学金を得て、米ミネソタ大でパブリック・ジャーナリズムを研究。その後、首相官邸や厚生労働省の記者クラブ、長野総局などに勤務。2010年7月から論説委員兼グローブ記者。

※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです

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