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小林喜光が読むハラリの「ホモ・デウス」

超エリート以外は負け組になる残酷な格差社会を我々はどう生き抜くのか

諏訪和仁 朝日新聞オピニオン編集部記者

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小林 喜光(こばやし・よしみつ)
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長、公益社団法人経済同友会 代表幹事
1946年生まれ。1971年東京大学大学院理学系研究科相関理化学修士課程修了後、ヘブライ大学物理化学科、ピサ大学化学科留学を経て、1974年三菱化成工業入社。2007年三菱ケミカルホールディングス社長兼三菱化学社長。2015年より現職。株式会社地球快適化インスティテュート取締役会長。未来投資会議構造改革徹底推進会合会長。総合科学技術・イノベーション会議議員。日本銀行参与。理学博士。
趣味はメダカやカエルなどの観察。

「民主主義」は「独裁」に負けてしまう

 ここ2、3年で一番まじめに読んだのは、イスラエルの42歳の歴史学者、ユヴァル・ノア・ハラリが書いた3冊だ。

 知人が「(前米大統領の)オバマ氏が薦めている本だ」と言ってくれたのが、日本語訳の「サピエンス全史」。すぐに気に入った。「ホモ・デウス」は英語版で読み、この秋に英語版が出た「21Lessons for the 21st Century(21世紀の21のレッスン)」にも、「これはすげえ」といたく感激した。

 ハラリは欧米では大人気だ。2018年1月にスイスのダボスで開かれた「世界経済フォーラム」に行ったら、ハラリが講演したり、何度もパネルディスカッションに出たりしていて、政財界のファンが大勢いた。ユーチューブには講演やインタビューの動画がたくさん上がっている。

拡大「サピエンス全史」を著したユヴァル・ノア・ハラリ氏=2016年9月26日、東京都渋谷区

 ハラリが言っているのは、デモクラシー(民主主義)は、デジタル・ディクテータシップ(独裁)に負けてしまう、キャピタリズムはいずれデータイズム(データ中心主義)になるということだ。

 国・地域ごとのデータの扱い方をみてみると、アメリカは、サイバーセキュリティーは安全保障の一環で厳しく監視しているが、GAFAのような巨大ネット企業には自由にやらせてきた。中国はサイバーセキュリティー法で国内で集めた個人情報や取引情報などのビッグデータは国外に持ち出せず、囲い込んでいる。BATJ(バイドゥ、アリババ集団、テンセント、JD.com)といったIT大手が巨大化しているが、国家が管理している。

 EU(欧州連合)はGDPR(一般データ保護規則)で、個人情報を基本的な人権の延長線上で考え、その保護や消す権利などを設けた。日本はEUに近いと言えるだろう。

 今の最大の関心事は、データフロー。ビッグデータをだれがどう扱うかだ。

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筆者

諏訪和仁

諏訪和仁(すわ・かずひと) 朝日新聞オピニオン編集部記者

1972年生まれ。1995年に朝日新聞社入社、東京経済部、大阪経済部などを経てオピニオン編集部記者。

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