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増える中年未婚者 生活リスクに備えるためには

皆婚社会からおひとりさま社会へ 『単身急増社会の希望』著者が考える私たちの針路

藤森克彦 日本福祉大学教授、みずほ情報総研主席研究員

1.「単身世帯に属する中年未婚者」と「二人以上世帯に属する中年未婚者」

 中年未婚者といっても、一人暮らしの人もいれば、親と同居する人もいる。前掲の図表1をみると、1995年は、40代と50代の一人暮らし(単身世帯)の未婚者数が、親と同居する未婚者数を上回っていた。しかし、この20年間で親と同居する中年未婚者が急増して、2015年現在、親と同居する中年未婚者数は、単身世帯の中年未婚者数を上回っている。

 そこで以下では、40代と50代の未婚者(以下、「中年未婚者」とする)を、「単身世帯に属する中年未婚者」と「(親などと同居して)二人以上世帯に属する中年未婚者」に分けて、生活実態や生活上のリスクなどを考察していこう。

 本稿で用いるデータは、公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構が2015年に実施した「第4回 独身者(40~50代)の老後生活設計ニーズに関する調査」である。これは、全国の40代と50代の独身者――結婚経験がなく、かつ現在、異性と同棲をしていない人――の3506人(有効回答数2275人)を対象に行ったインターネット調査である(調査期間2015年12月10~14日)。筆者も、同調査研究会に研究員として参加した。

 なお、「二人以上世帯に属する未婚者」の同居人をみると、その93.4%(男性94.9%、女性92.2%)は親である。親が亡くなれば単身世帯となる可能性が高いので、「単身世帯予備軍」と呼ぶこともできよう。

藤森さん1拡大こんな日常、送っていませんか? polkadot_photo/shutterstock.com

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筆者

藤森克彦

藤森克彦(ふじもり・かつひこ) 日本福祉大学教授、みずほ情報総研主席研究員

1965年長野県生まれ。92年国際基督教大学大学院行政学研究科修了、同年富士総合研究所(現・みずほ情報総研)入社。96年~2000年まで同社ロンドン事務所研究員。17年度より、日本福祉大学に赴任。専門分野は、社会保障政策。著書に、『単身急増社会の希望』(17年)、『単身急増社会の衝撃』(10年)、『構造改革ブレア流』(02年)など。