経済成長著しい都市トップ10は全てインド。2050年には米国のGDPを抜いている
Anton Balazh/Shutterstock.com2018年、インドは7.05％の成長率を達成した。大国の中では最も高い成長率だった。
ちなみに、中国の成長率は6.57％、アメリカは2.86％、フランスは1.52％、ドイツは1.45％、イギリスは1.40％、そして日本は0.81％。
衆知のように、中国は1980年から2010年まで年平均成長率で10％弱を記録したが、2012年には7％台に減速（7.9％）、そして2015年から6％台に入っている（2015年6.20％、2019年はIMFの推計によると6.27％）。
2018年、中国は1949年に建国されてから初めて人口が減少している（250万人減で14億2765万人）。いわゆる「一人っ子政策」で人口減少の局面に入ってきたのだ。
ロンドンに本拠を有するコンサルティング・ファーム、プライスウォーターハウスクーパーズ（PwC）の予測によると、2050年には中国の人口13億6000万人まで減少すると予測されている。人口の減少に伴って、経済成功率も低下し、PwCの予測によると、2015～2050年の年平均成長率（実質GDP）は3.4％という推計になっている。
人口減少に伴って老齢化も進み、成長率が下っていくのだ。
これに対してインドの同時期の年平均成長率は4.9％とナイジェリア（5.4％）、ベトナム（5.3％）、バングラディシュ（5.1％）に次いで世界で4番目に高い成長率を達成するとされている。
インドは人口構成も若く、現在、25歳以下の人口が全体の5割を上回っている。今後も人口が増加し続け、2025年前後には中国の人口を超え、2050年には16億6000万人に達すると予測されているのだ。
榊原英資 2019年01月18日
六辻彰二 2019年03月06日
榊原英資 2017年12月15日
榊原英資 2017年03月30日
榊原英資（さかきばら・えいすけ） （財）インド経済研究所理事長、エコノミスト
1941年生まれ。東京大学経済学部卒、1965年に大蔵省に入省。ミシガン大学に留学し、経済学博士号取得。1994年に財政金融研究所所長、1995年に国際金融局長を経て1997年に財務官に就任。1999年に大蔵省退官、慶応義塾大学教授、早稲田大学教授を経て、2010年4月から青山学院大学教授。近著に「フレンチ・パラドックス」（文藝春秋社）、「ドル漂流」「龍馬伝説の虚実」(朝日新聞出版) 「世界同時不況がすでに始まっている！」（アスコム）、「『日本脳』改造講座」（祥伝社）など。
※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです
