穀物貿易と当事国の複雑な関係
何人かの民間エコノミストが、テレビに出演して、小麦の用途は裾野が広く、パン、ラーメン、うどん、スパゲッティなどさまざまな食品の原料なので、家計が影響を受けると指摘していた。
しかし、「食糧安保を脅かす農業政策〜コロナ後と円安、浮かび上がる国家的危機」（2021年12月25日）で指摘したように、これは誤りである。今回と同様、2008年小麦の国際価格が2～3倍に上昇し、パンなどの価格も上がったとき、食料品全体の消費者物価指数は、2.6%上がっただけだった。2012年ころ穀物価格が騰貴したときも、食料品の消費者物価指数はほとんど変化していない。
大きな理由は、小麦の輸入額は、日本全体の飲食料費支出の0.2%に過ぎないことである。我々が払う飲食料費の9割は、加工、流通、外食に帰属する。農産物への帰属はわずかで、特に小麦を含めた輸入農産物への支出は2%である。
Horth Rasur:shutterstock.comさらに、先ほどの、原油と穀物（ガソリンとエタノール）のように、消費には代替性がある。牛肉の値段が上がると、豚肉の消費を増やそうとする。我々は、パンやラーメンなどの小麦製品だけを食べているのではない。パンの値段が上がれば、その代替品である米の消費が増える。2008年には、それまで減少していた米の消費が増加した。
財やサービスに代替性があり、消費者が、一定の所得を前提に、財やサービスの相対価格を考慮して、適正な財の組み合わせを決定することは、ミクロ経済学の初歩である。食料の消費や需給を検討する際に、「代替性」は重要なキーワードである。
なお、2008年米の消費が増えたのは、スーパーの棚にフリカケが並んだからだという（珍）説が、農水省の中でもっともらしく伝わり、かなりの職員が信じていた。実際にはパンなどの小麦製品の価格が上がったから、相対的に価格が低下した米の消費が増えたのだ。米の消費が増えたのでスーパーはフリカケの販売を増やした。因果関係は逆である。
山下一仁 2021年12月25日
三浦瑠麗 2022年03月12日
山下裕貴 2022年03月02日
山下一仁 2021年10月23日
山下一仁 2021年02月21日
山下一仁（やました・かずひと） キヤノングローバル戦略研究所研究主幹
1955年岡山県笠岡市生まれ。77年東京大学法学部卒業、農林省入省。82年ミシガン大学にて応用経済学修士、行政学修士。2005年東京大学農学博士。農林水産省ガット室長、欧州連合日本政府代表部参事官、農林水産省地域振興課長、農村振興局整備部長、農村振興局次長などを歴任。08年農林水産省退職。同年経済産業研究所上席研究員。10年キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。20年東京大学公共政策大学院客員教授。「いま蘇る柳田國男の農政改革」「フードセキュリティ」「農協の大罪」「農業ビッグバンの経済学」「企業の知恵が農業革新に挑む」「亡国農政の終焉」など著書多数。
※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです
