岸田法眼(きしだ・ほうがん) レイルウェイ・ライター
『Yahoo!セカンドライフ』(ヤフー)の選抜サポーターに抜擢され、2007年にライターデビュー。以降、『鉄道のテクノロジー』(三栄書房)、『鉄道ファン』(交友社)、Webマガジン『@DIME』(小学館)などに執筆。また、好角家の側面を持つ。著書に『波瀾万丈の車両――様々な運命をたどった鉄道車両列伝』(アルファベータブックス)がある。
※プロフィールは、論座に執筆した当時のものです
2018年9月6日3時07分に発生した北海道胆振東部地震では、北海道全域の停電という事態により、北海道電力と政府は一時節電を呼びかけた。特に2010年代に入り、地震災害が立て続けに発生している以上、節電は全国的にさらに必要不可欠になるはずだ。鉄道も節電と電気使用の見直しが必要だ。
2011年3月11日14時46分に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)は、東京電力福島第一原子力発電所の事故で、電気の供給に多大な影響を及ぼした。東京電力は政府共々、節電を要請したほか、3月13日に輪番停電(計画停電)を発表。翌14日から実施に踏み切った。
東京23区内は一部を除き輪番停電の対象から外れ、首都圏の鉄道はその範囲は動いていた。しかし各鉄道事業者の運行区間、列車の運転本数が決まったのは未明。23区外の利用者は、朝、駅に着いて、運休の知らせに呆然と立ち尽くす人も多かっただろう。隣県からの通勤、通学は23区の県境付近(東京都板橋区と埼玉県和光市、東京都足立区と埼玉県草加市など)にお住まいの方以外は、ほぼ不可能だったのだから。この影響で在来線の有料特急や一部の区間では、しばらくのあいだ運休を余儀なくされた。
電力不足が契機となり、LED照明、太陽光発電が全国的に普及した。しかし、あれから7年たつと、社会に節電の意識がかなり消えうせてしまった。街を歩いていると、もはや「風化」したと言わざるを得ないが、鉄道事業者も節電をあらためて考え直してもいいのではないだろうか。
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