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下北沢・本多劇場の扉を開ける

コロナ禍を乗り越えて再始動、「演劇の街」のいまは

本多愼一郎 本多劇場グループ総支配人

 新型コロナウイルスの感染拡大で、日本中の劇場の灯が消えた。緊急事態宣言が解除され、徐々に制限が緩和される中、劇場をどう再始動してゆくか。日本屈指の演劇の街・下北沢の「顔」ともいえる本多劇場などを運営する「本多劇場グループ」総支配人、本多愼一郎さん(44)に、2020年の春を振り返りながら、これからの劇場について語ってもらった。(取材・構成、山口宏子)

じわじわ広がったコロナの影響

拡大本多劇場の入り口=東京都世田谷区北沢
 本多劇場グループは、東京の下北沢で八つの劇場を運営しています 私たちの劇場でも、2月下旬くらいから新型コロナの影響が出始めました。「心配だから観劇は見合わせる」というお客様が増えてきて、空席が少しずつ目立つようになりました。

 私たちが主催して最初に中止になったのは、3月1日、北沢タウンホールでの「世田谷こども応援ライブ」でした。劇場と地元商店街や世田谷区などが一緒に毎年開催している第30回下北沢演劇祭(今年は2月1日~3月1日)の一環で、売り上げを「こども食堂」などへ寄付するイベントですが、子供さんの来場者も多いため、安全を第一に考え、中止にしました。

 国や東京都から、具体的な指針はなかなか示されませんでした。しかし、感染が広がることへの不安はぬぐえません。3月後半になると、「このまま公演を続けることがいいのかどうか」と考えざるを得なくなり、劇場として、劇団や制作団体に「公演中止を検討してもらえないか」というご相談を始めました。劇場で公演してもらうことが仕事の私たちが、公演をやめてもらうための話し合いをする――こんな経験は初めてです。こちらからお話しする前に、主催者側が中止を判断した公演もありました。

 4月7日の緊急事態宣言が出る前に全館閉館を決めました。それから約2カ月、劇場は扉を閉ざすことになりました。

 本多劇場グループは、愼一郎さんの父、本多一夫さん(85)が創業した。映画俳優だった一夫さんは、飲食店経営などで蓄えた私財を投じて、1980年にまず、稽古場「本多スタジオ」を開設。公演する場がほしいという演劇人たちの声に応えて、81年に小劇場「ザ・スズナリ」を、翌82年には旗艦劇場「本多劇場」(386席)をオープンさせた。その後も、「駅前劇場」「OFF・OFFシアター」「『劇』小劇場」「小劇場楽園」「シアター711」「小劇場B1」をつくり、経営している。

 劇場をすべて閉じたので、グループとしてこの間、収入はほぼゼロです。8館の中には借りている建物などもあるため、家賃は発生しますし、施設の管理費や、約30人いる運営・技術スタッフの人件費など、月々の経費だけで1500万円ほどかかります。経済的な痛みは相当あります。一方、受けられそうな公的支援はいまのところ、国の持続化給付金(法人で最大200万円)と東京都の感染拡大防止協力金(2事業所以上の場合100万円)の二つだけです。国の家賃補助も始まりそうですが、まだ具体的なことはわかりません。すべて合わせても損失を補える額ではありません。ですが、いまは同じように苦しい業種や企業は多いですから、個人的には耐えるしかないと思っています。

 ただ、劇場は、スタッフや俳優にとっては仕事場です。彼らにまったく仕事がなくなっているのは深刻です。アルバイトも難しく、生活の厳しさに直面している人は少ないでしょう。公演を中止した劇団は、準備期間で既にかなりのお金をかけていますから、ダメージは大きい。精神的な打撃と経済的な負担が重なって、活動が続けられなくなる劇団もあるのではと心配しています。

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