コロナ禍の映画界「今はどうにかなっているが、これが続くと危ない」
興行収入は前年の55%。劇場に助成金はあるが、配給会社には寄付もなし
古賀太 日本大学芸術学部映画学科教授(映画史、映像/アートマネジメント)
コロナ禍は多くのエンタメ産業に打撃を与えたが、この1年間、映画界も翻弄され続けた。2020年4月に緊急事態宣言で映画館が閉鎖され、6月に再開したが、多くの劇場は席を半分にしての興行だった。9月後半ごろからようやく全席を使っての興行が始まったが、その場合にはコンセッション(売店)で食べ物の販売ができなかった。
さらに今年1月の緊急事態宣言からは、夜8時までという新しい制約ができた。2020年の興行収入は約1433億円で、史上最高だった前年の55%と、2000年以降で最低の数字となった。

緊急事態宣言下の都府県では、ほとんどの劇場の上映は午後8時まで=2021年1月26日、大阪市の「シアターセブン」
アメリカでは35%の映画館しか開けていないこともあり、ディズニーとワーナー・ブラザースが劇場公開と同時にそれぞれ自社のDisney+やHBO Maxでの配信を始めた。在米のジャーナリスト、猿渡由紀氏は「アメリカの映画館「倒産続出」は避けられない訳」(東洋経済ONLINE)でシネコンチェーンがつぶれそうな現状を解説している。
それでは日本はどうなのだろうか。映画業界の方に話を聞くとおおむね「見たい映画は見に来る」「今はどうにかなっているが、これが続くと危ない」という返事だった。