情報技術と現代の時間感覚

「眠らない社会」は終わるのか

　美術批評家のジョナサン・クレーリーは『24／7―眠らない社会』（NTT出版、邦訳2015年）の中で、現代が「不眠社会」であることを指摘している。すなわち、進歩や発展といった時間の流れから切り離され、資本主義とグローバリゼーションの無限の拡大を志向し続ける現代においては、睡眠こそが無駄な時間なのであり、いかにして眠らずに活動し続けるかが主たる関心となるというのである。

　確かに、こうした主張は現代のある側面を表しているようにも思える。金融市場はニューヨーク、東京、ロンドンをまたぎながら24時間取引可能なマーケットとして動いており、祝日が重なった2019年のように、長期的に市場を開けないことは、それ自体リスクとみなされる。ウェブ関連のサービスにおいては、サーバーの「ダウンタイム」が短いことが売り文句になる。文字どおり24時間稼働し続けることで、常時サービスを提供し続けられるというわけだ。

　他方で、こうした「眠らない社会」の終わり、あるいは限界を予感させる出来事も目につく。

　日本国内においては「働き方改革」の掛け声のもと、残業の抑制や労働者の事情に合わせた時短勤務、リモートワークなどが推奨されるようになっている。「24時間眠らない社会」の象徴だったコンビニエンスストアですら、加盟店に対する過大な負荷が問題視され、24時間営業をやめるという決断を迫られている。

　産業ではなく、私たちの生活においてはどうだろう。

　NHK放送文化研究所が5年に一度行っている「国民生活時間調査」では、1960年の調査開始以来、一貫して睡眠時間の減少が続いていた。ところが2015年に行われた最新の調査によると、以前から見られていた「早起き化」の傾向に加え「早寝化」が進んだことで、睡眠時間の減少が止まったのだという（関根智江ほか「日本人の生活時間・2015～睡眠の減少が止まり、必需時間が増加～」『放送研究と調査』2016年5月、図1）。より詳細にデータを確認すると、調査方式が変更された1995年以来、世代や性別によってばらつきはあるものの、短くなる傾向にあった平日の睡眠時間が、若い男性や中高年の女性で増加している。とはいえこれはあくまで2015年の調査結果における一回限りの結果であり、「減少が止まった」と判断するのは早計かもしれない。