メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ

news letter
RSS

トゥンベリさんから火 なぜ彼らは怒るのか

石井徹 朝日新聞編集委員(環境・エネルギー担当)

 「よくもそんなことを。30年以上、科学は警鐘を鳴らし続けました」

 今年9月に米ニューヨークの国連本部で開かれた気候行動サミットのグレタ・トゥンベリさん(16)は、ものすごい形相だった。彼女はなぜ怒っているのか。分かっている大人はどれくらいいるのだろう。案の定、「大人が後ろで糸を引いている」とか、「問題の複雑さを理解していない」とか、「あのやり方は反発を招く」と言い出す人が出てきた。

科学は知っていた

拡大米コロラド州デンバーで行われた学校ストライキで演説するグレタ・トゥンベリさん(右手前)=2019年10月11日

 だが、彼女の言う通りだ。科学的にはとっくに分かっていた。世界気象機関(WMO)の主催で第1回世界気候会議が開かれたのは、いまから40年前の1979年。温暖化の科学のベースになってきた国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が設立されたのは31年前の1988年。国連気候変動枠組み条約の署名が始まったのは27年前の1992年にブラジルのリオデジャネイロで開かれた国連環境開発会議(地球サミット)の時のことだ。

 2015年に採択された温暖化防止の国際ルールであるパリ協定は、1700年代半ばに始まった産業革命前からの地球の平均気温の上昇を、2度よりも十分低く抑え、できれば1.5度未満にすると定めたが、「2度目標」の必要性が言われ始めたのも25年前だ。

 「生みの親」と言われるポツダム気候変動研究所前所長のハンス・ヨアヒム・シェルンフーバーさんによると、1995年にベルリンで開かれた枠組み条約第1回締約国会議(COP1)に向けたドイツの諮問委員会の中で彼が提案、翌年には欧州理事会で決議された。

 だが、「科学の声」は事実上放置された。97年に京都市で開かれた同条約第3回締約国会議(COP3)では、先進国に温室効果ガス削減が義務づけられたが、「科学の声」にはほど遠い生ぬるさだった。それでも、米国は中国に削減義務がないことなどを理由に批准せず、日本も「安政の5カ国条約以来の不平等条約だ」などと騒いで〝途中退場〟した。

 「2度目標」が日の目を見た2015年。世界の気温は、すでに約1度上昇していた。パリ協定はできたものの、各国の削減目標が達成されても、世界の気温は3度よりもさらに上昇する可能性が高い。

全ジャンルパックなら本の記事が読み放題。


筆者

石井徹

石井徹(いしい・とおる) 朝日新聞編集委員(環境・エネルギー担当)

1960年、東京都生まれ。上智大学卒。コピーライターを経て85年朝日新聞社入社。盛岡支局、成田支局、社会部、千葉総局デスク、青森総局長などを歴任。97年の地球温暖化防止京都会議(COP3)以降、気候変動や生物多様性などの環境問題とエネルギー問題を中心に取材・執筆している。