無責任な動員の責任を問え　世論と「識者」転向の陥穽

オリンピックという略奪

　市民はオリンピックと手を切るべきである。なぜなら、オリンピックはスポーツの好き嫌い、選手たちへの応援や競技への興味の問題などではなく、一つの国際NGO主催にもかかわらず国家事業の体裁をとって巨額の公的資金を投入し、その資金源であるはずの市民の生活を将来にわたって破壊する出来事だからだ。

　すでに化けの皮は見事に剥がれている。4年に1度開催されることが「自然」なことではなく、人為的に企図されたグローバル興行であり、競技は見世物（スペクタクル）なのであり、興行であるからにはそれを継続させるための収益を生む工夫がなされる。それは資本主義のルールにのっとってなされていると思いきや、今も昔も、まったくの「ぼったくり」＝略奪であることがバレてしまった。

　それに気づいた市民一人一人が「わしがよんだわけじゃない」とは思っていても、「オリンピックはひとりでかってにやってきたわけではない」のである。作家の小田実が1964年の東京大会に際して記したエッセイをこう締めくくっている（「わしがよんだわけじゃない」講談社編『東京オリンピック　文学者の見た世紀の祭典』2014年）。オリンピックと、それとセットにならなければ開催できないパラリンピックを招致し、開催し、その過程で生じた社会的、経済的、政治的、生存的不都合や不利益を結果的に被るのは誰か、またそれに対する責任を取るのは誰か。それをしっかり考えろと、小田は言っていたのだ。

　オリンピック（パラリンピックともに）と手を切るべき理由は、新型コロナウイルスによる感染症の爆発的増加と医療崩壊と、それらを招いた為政者の統治能力の欠如があからさまになる以前にはっきりしていた。開催直前の様々な世論調査で示された6割から8割の国民が開催の延期か中止を求めている結果を受けて、ディック・パウンドIOC委員はそれでも「開催したらきっと成功を喜ぶことだろう」（「週刊文春」21年6月3日号）とうそぶいた。宗主国が被植民地者を「子ども扱い」するのと同じで、まあ、バカにされたものである。しかしこれは、開催地の危機的状況を考慮するよりも「オリンピズム」を継続させようというIOCの傲慢な帝国主義的態度をわかりやすく表しているだけでなく、「開催」さえしてしまえばそれはほぼ自動的に「成功」なのだという、社会学者の阿部潔がレガシーの「先物取引」と呼んで強烈に批判したIOC上層部の認識をさらけ出すことになった（『東京オリンピックの社会学　危機と祝祭の2020 JAPAN』コモンズ、20年）。コロナがあろうがなかろうが、東京はすでにこの「先物取引」に不可欠な銘柄だったのだ。

　数々の不祥事の「浄化」を期待されたはずの聖火リレーは、各地の期待を裏切るコース変更とえげつないスポンサーの宣伝手法のために大コケした。しかしそれはありうべきオリンピックの姿を歪めている行き過ぎた商業主義への「反省点」として総括された。開会式直前の生放送で唯一光ったサンドウィッチマン富澤たけしによる不祥事当事者たちの「炎上の炎を聖火台へ」発言も、式典自体があまりにも間の抜けたものだったがゆえに、実際競技が始まるとガス抜き程度のインパクトしか持たなかった。マスメディアは選手の活躍に「喜ぶ」姿や風景ばかりを切り取り、東京駅前の丸の内中央広場に設けられた「カウントダウン時計」周辺の閑散は映さなかった。

無観客で開かれた東京五輪の閉会式＝2021年8月8日、東京・国立競技場

「私たち」の責任は

　結局東京大会は、ボランティアの「動員」や、批判的言論を「イロモノ」扱いする「同調圧力」の勝利に終わったのだろうか。コロナの影響を理由に延期される前から、オリンピックの「オフィシャルパートナー」となって取材源の確保のために（建前とはいえども）公正中立の原則を売り渡した朝日新聞を含めたマスメディアの翼賛的な動きや、「アスリートファースト」が虚しく響くほどに競技日程や会場の変更を頭ごなしに決められた選手や「ボランティア」の立場、巨額の公的資金の投入、コロナ感染者や医療関係者への積極的配慮は後回しにして五輪へと突撃していくさまとそのための社会統制の強化は、かつての「インパール作戦」にもなぞらえられた。それは戦時総動員体制下のファシズムを横目に見ながら、誰も責任を取らない無謀な作戦と同じだというわけである。ジャーナリズム・メディアは誰が「動員」し、どこが「圧力」をかけているのかを明らかにしようとせず、無責任さと無謀さは、かつては数多の屍を、いまは今後確実に訪れる開催の経済的社会的政治的「つけ」を生み出すのみであろう。16年のリオ五輪閉会式でマリオに扮して登場した安倍晋三前首相の尻拭いをし、かつ詰め腹を切らされる菅義偉首相の首一つぐらいでは足りない。無観客となった挙げ句の商業的損失は巨額の公金によって借金という形で補填されるだけではなく、アスリートはここまでして競技することに固執したとみなされ、その社会的存在価値やスポーツ自体への信頼は揺るがざるを得ないだろう。

　しかし、もし1945年前後と現在とを比べるならば、むしろ戦後占領軍によって「民主化」されたはずの日本社会とポストオリンピックの現在とが酷似しているのではないだろうか。その類似現象を一言で言うならば、「転向」である。メディアを通じて五輪を語る知識人、とくに自ら進んで社会批評を世に問うている人たちの、「転向」だ。それも単なるUターンではなく、いくつかのひねりを経た比較的長い道のりでの、「転向」。

　時系列的に整理すると、過度な商業化、各国のオリンピック委員会単位で参加せざるを得ず、メダルの数比べに終始するナショナリズム、「勝つ」ためにドーピングや身体改造に手を染めてしまうアスリートも出てきてしまうなど、多くの問題を前にして五輪に懐疑的にはなるけれど、いざ開催が決まってしまうと東日本大震災からの「復興」や国や民族の違いを超えた「人間讃歌」を謳う「五輪の理念」や、困難に打ち勝って競技するアスリートが体現することになっているはずの「スポーツの素晴らしさ」を理由に、「どうせやるなら」うまくやろう、成功させようと呼びかける人たちがいた。

　しかし少し経つと同じ人たちが、オリンピック再延期や中止を求め出した。だがそれはあくまでもコロナを制御できていない東京大会に限った話であり、IOCが主催するオリンピックという興行の仕組みや原理への批判には至っていなかった。「オリンピックはいいものなのだから、世界が落ち着いてから思い切ってやればいい」。逼迫する医療状況を尻目に、そんなどこか牧歌的な匂いさえ漂わせる再延期論だった。

　しかしさらに事態は進み、「アルマゲドンでもない限り実施」（前出のパウンドIOC委員）だの、オリンピック開催とコロナ感染者増加には一切の関係性はない「パラレルワールド」のようなもの（マーク・アダムスIOC広報部長）だのといったIOC上層部の強引な発言や姿勢が報道されると、非難の矛先はIOCという興行主へと向かった。「識者」たちは口々に、今度はオリンピックの中止のみならず、IOCの高慢ちきな態度をやり玉に挙げて、「オリンピックの理念はいいものなのだから、それを捻じ曲げている現状のIOCやオリンピックのあり方を根本的に見直す」ために、東京大会の中止が叫ばれるようになる。弁護士の宇都宮健児を始めとする「識者」たちの呼びかけで45万人ものオンライン署名が集められたのもこの頃であった。

　反オリンピック勢力と国民世論は、ここで同調したかのように見えた。二つの争点が共有された。一つは、オリンピックとそれに伴うIOCやグローバルスポンサー企業の利益ではなくコロナにさらされている国民の命を守れ、医療への配慮を優先させろということ。しかしこれは再びナショナリズムへと人々を引き戻す論理だ。オリンピックによって大勢の人々が海外からやってくる。街では接触の機会も増えざるを得ないから、感染のリスクが高まる。だから付帯条件を削ぎ落として単純化すれば、国境を閉じ日本人を守れ、ということになってしまう。国境や民族を超えた相互理解、それもスポーツ競技や応援することを通じてなされるべき異文化交流や異文化体験。これがオリンピックの理念だとするならば、文字通り真っ向から対立する一国ナショナリズムによる「安心安全」の確保を求めているかのようである。

　二つ目はさらに複雑だ。パウンドやアダムスの発言に加えて、トーマス・バッハIOC会長を始めとするIOC幹部クラスの移動費や滞在費の多くを、当初は日本が負担するということが明るみに出たことも追い風となって、コロナ禍での五輪強行開催はIOCとIOCに尻尾を振る「ポチ」たるJOC、組織委員会、政府のせいだということにされた。興行主とそれにへつらう悪質な香具師が「ほんとうは美しく楽しい」お祭りを牛耳って利権のお狩場にしてしまったというわけである。「インパール作戦」を始めとする無謀な玉砕や自国住民の虐殺を繰り返して終わった戦争を「軍部が悪かった」「天皇制が悪かった」、だから国民は騙されただけだというのと同じように、「健全な」オリンピックを求める国民、市民、市井の人々、「私たち」は悪くない……。オリンピックへの反対世論の盛り上がりはこの見解を後押ししたのだろう。

　オリンピックの根本原則に立ち返り、肥大化しすぎた組織と予算を見直し、運営と仕組みを適正化しようとする姿勢は、それがいくらリップサーヴィスに過ぎないものだとしてもIOCによる「アジェンダ2020」、そしてそれを受けて東京大会の組織委員会によって提案された「アクション＆レガシープラン2016」に、一応示されてはいる。だから、「悪いのはわかってるんだから、こっちだって努力してるよ」という反論は可能なのだ。

　そして、ここが最後のひねりである。オリンピックの価値や意義をつい最近まで祝（ことほ）いでいながら、コロナによって奇しくもあぶり出されたオリンピックの「闇」が社会へ反映されていると考えたオリジナルの「どうせやるなら」派は、現行のオリンピックを批判した。IOCの抜本的改革までを視野に入れて、非難した。しかし、である。いざ開催され、パラアスリートによる競技までを見終えてしまうと、必死にプレーするアスリートの活躍に絆（ほだ）されたのだろうか、今度は再びあの「感動と勇気」のメディアミックスに同調し直してしまうのだ。

　1泊300万円のスイートルームや聖火リレーでのスポンサーの過剰露出や、パラアスリートの自助努力への過剰な賛辞の裏で強化される優勝劣敗の思想といった実情を墨塗りし、「人間讃歌のスポーツの祭典」に合致する部分だけを塗りつぶさずに、残す。戦後直後の教科書のように。昨日まで「天皇陛下のために死になさい」と言っていた教師が、「そんな馬鹿なことはやめなさい」と諭す。「オリンピックは本当はいいものです」と言っていた「識者」が、「あんなものはだめです、はじめから分かっていました」としたり顔でしゃべるのだ。反オリンピックという立場からは歓迎すべき「転向」なのかもしれない。しかし、不都合な真実を口にすることが「安心安全」になったとたんの、是々非々のご都合主義も余りある「転向」派が湧き出ている現状は、無責任な者が別の無責任な者をその場その場の雰囲気で誹謗中傷しているようにしか見えないのだ。

「感情的」な声を拾わぬ報道

　まるで風見鶏のように「どうせやるなら」派から「転向」派への転身を図ってきた人々は、では特別声が大きく、マスメディアにも受けが良い、「ああ、またこの人たちか」というマンネリ感と同時に読者が妙な安心感を抱くような、そういう「識者」たちばかりなのだろうか。「開催すれば成功を喜ぶ」とパウンドIOC委員が見立てたのは、誰あろう日本に暮らす「私たち」である。好むと好まざるとにかかわらず、そこには市民たる「私たち」も含まれているのである。あまりにも使い古された公式のようで気が引けるが、ナチスによる大量虐殺をヒトラーだけのせいにしてはいけない。彼をあんなことができる地位へと持ち上げたのはワイマール憲法下での市民たちだったのだから。戦艦武蔵の建造を飛行機と空母時代を読みきれなかった時代遅れの軍令部と技術神話に取り憑かれた船舶技師の妄想のせいにしてはいけない。無数の名もなき労働者や下請け業者、なにか特別なものが作られていると感じ取った市民までもが嬉々として建艦作業を後押ししたのだから。

国立競技場の周囲でデモ隊が抗議の声を上げた＝2021年7月23日、東京都新宿区