メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ

RSS

ケータイがダメでも困らない心の準備を

倉沢鉄也

倉沢鉄也 日鉄総研研究主幹

災害は都度多くの人を不幸に陥れ、この時点で災害同士を比較することは不謹慎なのかもしれないが、過去から学び現在を論じればこそ未来の改善が開ける、という前提で、今回の震災におけるメディアの姿を謹んで論じさせていただく。

 震災とメディアの姿、という概念は、切り口が多岐にわたる。報道機関としての取材や編集のあり方(知る権利とプライバシーと被災者感情、など)、平時の番組編成との異動とその都度の受け止め方(震災3日後のアニメ放映は不謹慎か、など)、買いだめ行動やデマ・噂話に対応する情報処理能力の啓発(計画停電の予定は必ず一次情報で把握する、など)、なども論じるべきところ、本稿では災害時に情報通信媒体はどう使われるのか、使われてしまうのか、という観点に絞ってみる。

 阪神淡路大震災から今回の震災に至る16年間の間、人々の利用する情報通信メディアは劇的に変わった。阪神淡路大震災ではケータイで連絡を取り合える人はごく少数であり、eメールの利用も皆無で、モバイル情報ツールはラジオであった。阪神淡路、新潟、の両震災では、速報を担うNHK等の全国放送と、安否情報等の詳細を担うローカル放送局(県規模)・コミュニティラジオ放送局(市町村規模)が被災者の役に立ったことがNHK放送文化研究所の調査結果として報じられている。

 現代において、モバイル情報ツールは一部の子どもと高齢者を除き、1人1台ケータイを持っている時代となった。災害時のケータイの便利さ不便さは、こうした災害時に顕著に出現する。今回の震災でも報道されているケータイの姿は、その両面を映し出している。

 ご存知の方も多いと思うが、そもそも通信という技術は発信と受信が1対1の関係で作られており、その応用として1対n(一斉同報)の応用技術が発展してきているので、緊急時などの通信「量」が増えれば通信回線は輻輳(ふくそう:パンク、渋滞)し届かない。とくに ・・・ログインして読む
(残り:約1164文字/本文:約1962文字)

全ジャンルパックなら本の記事が読み放題。


筆者

倉沢鉄也

倉沢鉄也(くらさわ・てつや) 日鉄総研研究主幹

1969年生まれ。東大法学部卒。(株)電通総研、(株)日本総合研究所を経て2014年4月より現職。専門はメディアビジネス、自動車交通のIT化。ライフスタイルの変化などが政策やビジネスに与える影響について幅広く調査研究、提言を行う。著書に『ITSビジネスの処方箋』『ITSビジネスの未来地図』など。

倉沢鉄也の記事

もっと見る