倉沢鉄也(くらさわ・てつや) 日鉄総研研究主幹
1969年生まれ。東大法学部卒。(株)電通総研、(株)日本総合研究所を経て2014年4月より現職。専門はメディアビジネス、自動車交通のIT化。ライフスタイルの変化などが政策やビジネスに与える影響について幅広く調査研究、提言を行う。著書に『ITSビジネスの処方箋』『ITSビジネスの未来地図』など。
※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです
倉沢鉄也
◆現代日本人はケータイに心理的依存。緊急時ほど顕著に現れる
◆技術の違いはほとんどの人がわからない
◆その前提で、危機でも大丈夫な通信インフラ整備は必要
◆その上で、人々は「インフォ・タフネス」を身につけるべし
大意としては以上のとおりであるが、これをもう少し補足して論じておきたい。
インフラ整備について、事実上ライフラインとしての責任を負っているドコモとauは、震災以前から企業としてできる範囲で粛々と進めている。今回の震災でも、移動基地局を出し、端末充電のための電源を供給し、あまり知られていないが設備系以外のスタッフが救援のボランティアとして現地に派遣された。一連の復旧対応の良し悪しとしては(原子力発電を最悪として)かなりよい評価ができるのではないか。どんな災害でも絶対大丈夫なように対応すべしという論調は、原子力のように「スイッチOFFでも止められない技術」以外は、日本のマクロ経済的視点から言って、日本によい姿をもたらさない。
通信回線が確保された上で、ツイッターをはじめインターネット上のサービスは、十分に役に立ったのだろう。ただし
論座ではこんな記事も人気です。もう読みましたか?