巨人の「反乱」がサラリーマンに与えた教訓とは？

　読売ジャイアンツ（巨人）の清武英利球団代表兼ゼネラルマネジャー（ＧＭ）が記者会見を行い、読売新聞グループ本社会長兼主筆及び巨人会長の渡辺恒雄氏のコーチングスタッフへの人事介入に抗議・批判した。

　プロスポーツリーグの組織論をもとに、渡辺氏と清武氏の立場を検証し、その上で、清武ＧＭの主張が正しいか否かについて考える。

　米国メジャーリーグ（ＭＬＢ）や日本プロ野球機構（ＮＰＢ）の球団組織では、オーナーが頂点に位置する。その下に彼を実務で支える社長がいて、社長の下部組織として、Baseball Operation（野球運営）とBusiness Operation（営業）、及び財務・経理・総務・人事などの一般的管理部門が存在する。

　今回の巨人の騒動は野球運営部門での出来事である。この部門の指揮系統は、オーナー－社長－ＧＭ－監督－選手の順になり、各々の役割と権限を巨人に当てはめてみると以下になる。

オーナー：肩書上は桃井恒和氏がオーナー兼社長だが、実質上、親会社の会長であり球団会長である渡辺氏がオーナーであると見るのが妥当。球団人事や予算を含め、決裁の最終権限は渡辺氏が保持すると解釈できる。

社長：渡辺氏が実質上のオーナーとみると、桃井氏の役割は「社長」として、実務執行を担う立場にある。オーナーに最も近い位置にいるので、オーナーとＧＭの間の「ブリッジ」の役割をこなして、球団内の意思の疎通を計らなければならない。

ＧＭ：清武氏がオーナーと社長から与えられた予算の範囲内で、監督とスタッフ、そして最も重要な選手を揃える責任を負う。

監督：原辰徳氏が、ＧＭが揃えた選手を駆使してペナントレースを戦う。優勝争いに加わることが最低限の義務である。

　上記の関係が支障なく維持されれば、もしチームが優勝できなかった時に、その原因が（１）オーナーからＧＭに渡された予算が少なかった、（２）ＧＭが揃えた監督と選手が年俸に見合う働きをしなかった、（３）監督の采配が下手だった、のかどうか、責任の所在が明確になるので、次年度の戦力補強に役立てることができる。

　また、球団経営では次のことも考慮する必要がある。ＮＰＢの野球規約は、各球団の支配下選手を７０名以内と規定している。選手たちは毎年、歳をとり、平均して入団から１０年後に現役を引退する。即ち、各球団に毎年６～８名の新人選手が入団し、ほぼ同数が去って行く。だから、主力となる選手のスムーズな新陳代謝がなければ、今現在は強力な戦力であっても、長期にわたってその戦力を維持することができない。

　更に、もう一つの要素が加わる。