欧州経済危機で、サッカークラブはどうなるのか――カギは年俸削減？

　プロスポーツでは、古今東西、リーグ経営の基本軸を「戦力の均衡」に置くのか「自由競争」にするのかが議論されてきた。スポーツの種類によって、歴史、文化的背景、永続性、世界的規模での普及度、ファンの期待などが異なるので、どちらに軸を置くのが有利なのかを判断するのは難しい。言わば、永遠の課題と言える。

　確かなことは、自由競争の最大の弱点は、（１）クラブ間に収入格差が生じること、（２）選手年俸を抑制することが極めて難しいこと、である。逆に、弱点は長所に繋がるとの喩え通り、ごく一部のクラブ（チーム）を世界有数の人気クラブに仕立て上げられることが利点である。代表例はスペインのサッカーリーグであろう。

　Ｄｅｌｏｉｔｔｅの調査によれば、２００９／１０年のスペイントップリーグ（２０クラブ）の収入は１６億２２００万ユーロ。その内訳は、チケットが２７％、テレビが４５％、商品化とスポンサーシップの合計が２８％だから、バランスは悪くない。欧州のサッカー５大国の中では、断トツの収入を計上するイングランドに続く２位の位置を、ドイツとイタリアと肩を並べて競い合っている。

　ところが、全世界のプロクラブの中で、第１位の稼ぎ頭がスペインリーグのレアル・マドリードだ。同年に４億３９００万ユーロの収入があった。第２位が同じリーグのバルセロナで、３億９８００万ユーロ。この２強の合計が８億３７００万ユーロ。対して、残り１８クラブの合計は７億８５００万ユーロ。全体の４８．４％に過ぎない。当然、これほどの収入格差は他のリーグでは見られない。２強は、世界中から金を集める力が抜群に高く、当然の結果としてリーグ内はもちろん、欧州内においても常にトップレベルの戦績を誇っている。

　自由競争は収入格差を生むだけではない。選手年俸も歪めている。