巨人・阪神戦の米国開催は何のため？

　これが実現すれば、２００２年５月の福岡ダイエーホークス（現在、福岡ソフトバンクホークス）とオリックス・ブルーウエーブ（現在、オリックス・バファローズ）の台湾での試合以来だ。そしてこれは史上初の米国での海外公式戦ともなる。

アメリカの球場でも、こんなシーンが見られるだろうか？

　非公式戦と異なり、公式戦の開催となるとステークホルダー（ファンをはじめテレビやライセンスの契約者など利害関係者）の了解が必要となる。

　もっと重要なことは、公式戦をなぜ今、米国でする必要があるのか、巨人と阪神のみならず、プロ野球機構（ＮＰＢ）がその理念・使命・戦略を保有しなければならないことだ。

　筆者は、米国プロバスケットボール（ＮＢＡ）の日本での公式戦開催の折、日本側責任者（ちなみに、ＮＢＡ側の責任者はプロアイスホッケー、ＮＨＬの現コミッショナーであるゲーリー・ベットマン氏）として１９９０年、１９９２年、１９９４年の試合を実施した経験を有する。

　１９９０年の公式戦は、米国プロリーグが北米大陸以外の土地で初めておこなったイベントとして、その歴史に永久に刻まれることになった。日本側もＮＢＡも全てが初めての経験だったので、準備に２年以上かかった。

　それゆえ、巨人と阪神がこれから１年間準備することを想像するだけで気が遠くなりそうだ。１９９０年のときは、公式戦が終わって１カ月間、イベントの各担当者がそろって虚脱状態に陥った。このことからも、巨人と阪神の異国での興行がいかに大変な事業かを理解してもらえると思う。

　通常、この種の公式戦を海外（今回は米国）でおこなう場合、３者（３グループ）の同意を得なければならない。

　１番目はオーナー。公式戦開催はフランチャイズでの興行を放棄することを意味する。その見返りをオーナーが要求するのは当然のことだ。プロだから金銭的解決をはかる以外に方法はない。

　この場合、巨人と阪神が米国で興行権を行使する方法もあるが、興行リスクを勘案すれば、第三者（ビジネスパートナー）に興行権を売却（即ち、箱売り）するのが最も妥当な選択と言える。米国側が、２７０～２９０万人の年間観客動員力を誇る巨人と阪神が納得できる金額を提示できるか否かが、米国での公式戦開催可否の最大のポイントになりそうな気がする。

　２番目は