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iPhone圧倒的優位のままスマホ過半数時代へ これからはコンテンツとスマホ連携アクセサリーが主戦場!?

林信行 ITジャーナリスト

 2013年、国内のIT事情で最大の話題と言えば、やはりNTTドコモからのiPhone発売開始。そして世界の話題と言えば7億6000万人が契約する世界最大の電話会社、中国移動(チャイナモバイル)からのiPhone発売だろう。

 2007年にまずは米国から発売が始まったiPhoneが、日本で発売され始めたのは6年前の2008年。当時は赤外線通信機能や絵文字、おサイフケータイ機能がついていないiPhoneは国内では売れないと言う見方も強かったが、その後、ソフトバンク社がアップルと交渉し絵文字機能の搭載などに尽力。2011年にKDDI社からもiPhoneの発売が始まると、競争でさらにiPhone人気の勢いが増し、2013年、ついにNTTドコモが参入を果たした。その後は国内の携帯電話売り上げランキングトップ10をiPhoneが独占する状態が続いており、スマートフォン端末間の競争は一端、落ち着いた様子だ。

 2014年には、このこう着状態に変化をもたらそうと第3の基本ソフトと呼ばれるTizen(タイゼン)やFirefox OSを搭載した新型端末も登場が期待されているが、状況が一朝一夕に変わることはなく、日本はこのiPhone圧倒的優勢のままスマートフォン過半数時代に突入しそうだ。

 そうした一方で動きが激しくなってきたのが、携帯電話事業者の再編だ。

 一時は、iPhoneを競合他社と戦っていく上での「武器」と呼んでいたソフトバンク社は米国の携帯電話事業者の買収を仕掛け、世界全体で見た際の契約者数や売り上げで競合他社を追い抜く戦略に出た。

 競合他社からもiPhoneが購入できる時代、事業者の選定基準は回線品質になってくる。高速なLTE設備にどうせ高額な投資をするなら、海外分も同時に調達して回収率を高くしようという思惑があるはずだ。

 事業者関係で、もう1つ動きがあったのがビデオや音楽といったコンテンツ事業の見直しで、これは2014年には、さらに活発化しそうだ。

 自社のサービスに加入していないと見れない魅力的なコンテンツを用意することで契約者数を獲得しようとする動きがある一方で、新たな月額収入として他事業者のスマートフォンを使う利用者にもサービスを提供しようとする動きも出てきている。

 スマートフォン上で利用するアプリビジネスでは2012年のヒット作、「パズル&ドラゴンズ」がついに2000万ダウンロードを達成するが、その前に開発元のガンホー・オンライン・エンターテイメント社がソフトバンクの子会社になるなどの動きがあったが、これも先のコンテンツ拡充の流れで見ることが出来そうだ。

 アプリ関連では、2011年登場のLINEがアジアに続いてスペイン語圏やインドなどでも大成功を治め3億ユーザーを突破に代表されるように、日本発のアプリが国際的に成功する事例がポツポツと ・・・ログインして読む
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筆者

林信行

林信行(はやし・のぶゆき) ITジャーナリスト

【退任】1967年生まれ。IT系ジャーナリスト・コンサルタント。90年にパソコン誌でニュース記事の執筆を開始。現在、企業や学生向けの講演に力を入れている。主要メディアでソーシャルメディアやスマートフォンの最新トレンドを解説する一方で、海外メディアには日本の技術を紹介。主な著書は『iPhoneとツイッターは、なぜ成功したのか』『スティーブ・ジョブズ 成功を導く言葉』など。

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