ガバナンス改革へ問われる日本バスケットボール界の当事者意識と本気度
2015年04月07日
3日には、新リーグへの参加を決めた24チームが都内ホテルに集結し、FIBAの「タスクフォース」(特別チーム、以下TF)川淵三郎チェアマン(78=日本サッカー協会最高顧問)に入会申請書を手渡す記念セレモニーが行われた。形式とはいえ、長年、対立を続けた関係者が新リーグ参加を表明した場は、改革への意欲に満ちていた。
24チームのほかに、すでにNBLの企業チーム(日立、トヨタ、アイシン、東芝)を含む18チームが入会の意向を示している。2016年10月の新リーグ開始に向け、4月末までに申請を完了し、その後、1部で5000人、2部で3000人を目途とする本拠地アリーナの形態や財務状況を審査し、7月末にチームを1~3部に振り分ける。
リオ五輪予選のためにも一刻も早い制裁解除を目指すバスケットボール界が、大きな前進をしたはずの晴れの日。ところが、ひとつの使命を果たした川淵氏は会見で日本協会、多くが任意団体である地方協会のずさんなガバナンス(統治)について「統一より厳しい問題」と指摘した。
「びっくり仰天した」と指摘した川淵氏、新執行部は少数でバスケ外部から起用
「リーグ統一より、協会のガバナンスが大問題。しっかり立て直さないと(リーグ統一で制裁解除されても)FIBAはずっと注視し、もう1度制裁されることもあり得る。常識では考えられず、びっくり仰天した」
川淵氏の率直な発言は、
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