国際感覚の欠如を見せた竹田JOC会長の辞任劇
「違法性なし」前提の報告書、質疑なしの7分会見の末に潮目を読み違えて
増島みどり スポーツライター

報道陣に退任を表明後、退席する竹田恒和JOC会長=2019年3月19日、東京都渋谷区
19日、競技団体、JOC(日本オリンピック委員会)、日本スポーツ協会、全てが入る、いわば日本スポーツ界の総本山「岸記念体育館」(東京都渋谷区)には内外、多くの報道陣が詰めかけていた。東京五輪まで500日を切ったが、報道陣が追う話題は少しも前向きではなかった。
3年前の2016年から続く竹田恒和・JOC会長(71)の贈賄容疑と退任は、東京への勢いに水を差すばかりか、強くブレーキを踏みこむようなもの。会長は「世間をお騒がせし心苦しい。次代を担う若いリーダーに託したい」と、53歳だった2001年から10期も務めたJOC会長を任期満了の6月に退任する意向を示した。
父・恒徳氏から引き継ぎ2代に渡ったIOC(国際オリンピック委員会)委員も辞任する。東京五輪招致委員会理事長として13年のIOC総会で東京決定に尽力し、東京五輪大会組織委員会の副会長にも就任。自らも馬術で五輪選手となり、語学や人当たりの良さで日本のスポーツ界の「看板」として活動してきた人物の退任は、日本のスポーツ界のガバナンスやコンプライアンス、リスクマネージメント、さらにJOCが問題に対して適切な対応ができなかった自浄作用と、日本のスポーツ界が抱える様々な問題をもあぶり出す結果となった。
JOCは6、7月の役員改選を控えており、これまでは竹田会長の続投は既定路線とされた。こうした状況下、また長年トップに君臨し続けた竹田会長を「守ろう」とする内向的思考に対し、五輪というビッグイベントを成功させようと、日本の一般市民や海外に積極的に発信していく外向きのエネルギーは、どう見ても相反しており、そこに生まれた決定的な亀裂が退任を招いた一因となった。