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スマホ教育の今昔が大人に問う、大人自身の懺悔力

倉沢鉄也 日鉄総研研究主幹

拡大教育用アプリを入れた実際のスマートフォンで、児童がネットのトラブルを疑似体験した=名古屋市中村区

 スマートフォン(以下、スマホ)の個人普及率はすでに7割を大きく超えた。スマホはフィーチャーフォン(以下、ガラケー)とは技術的に大きく異なり、事実上パソコンと同じかそれ以上の利便性と、その利便性と表裏一体のセキュリティー上の欠陥を持っている。そしてスマホ依存症は大人も子どもも国民的に“発症し”、“克服できておらず”、つい先般もスマホの長時間操作によりこれまで希少な症例だった「急性内斜視」が爆発的に増えているという眼科医からの声もあがっている(朝日新聞デジタル2019年6月13日「急性内斜視、若者に多発? スマホの長時間使用が影響か」など)。

 だからこそ、長年パソコンについて言われてきたセキュリティーリスク回避のための知識と、ガラケー時代から言われてきたマナーや依存症防止対策を融合させたスマホ教育が、子どもに対して必要な現状にある。上記の「普及率8割」は12歳以上が対象で、ここまでの普及率になれば一義的には義務教育課程(=15歳以下)で十分な訓練が行われるべきであるがここでは省略する。

 スマホの契約当事者である通信事業者(NTTドコモ等の通信キャリア)が、子どもに対してマナーやルールを教えるべき立場にあるという観点から、事業者各社のつくる啓発コンテンツも増えた。本稿ではこれを論じる。

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筆者

倉沢鉄也

倉沢鉄也(くらさわ・てつや) 日鉄総研研究主幹

1969年生まれ。東大法学部卒。(株)電通総研、(株)日本総合研究所を経て2014年4月より現職。専門はメディアビジネス、自動車交通のIT化。ライフスタイルの変化などが政策やビジネスに与える影響について幅広く調査研究、提言を行う。著書に『ITSビジネスの処方箋』『ITSビジネスの未来地図』など。

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