「心地よいもの」「美しいもの」だけが芸術なのか

　あいちトリエンナーレの「表現の不自由展・その後」(以下不自由展)の中止から文化庁の補助金不交付決定まで一連の動向については、すでに多くの人が抗議や懸念を表明している。

　私の所属する東京藝術大学においても9月27日（金）の夜18時から美術学部正門前で緊急集会が開かれ、直前の告知だったにもかかわらず教員や学生約300名が集まり、この問題について大学前の路上で議論を行った。

　また10月3日付で東京藝術大学教員有志一同42名（その後、賛同者は増え10月5日現在47名）が「文化庁による「あいちトリエンナーレ2019」補助金交付取り消しに対する抗議声明」を発表し、同日萩生田光一文部科学大臣と宮田亮平文化庁長官宛てに声明を送付した。

　東京藝術大学だけではなく東京大学でも同日同様の声明が出されている。大学だけではない。文化や芸術に関連する団体や組織が次々と抗議文や声明文を発表している。この動きは、トリエンナーレ事務局が「不自由展」の再開を発表してからも拡大しており、人々の関心の高さを示すとともに、今回の事件がいかに「異常事態」として受け取られているのかが理解できる。

事実上の「検閲」としての補助金不交付決定

　今回の文化庁の補助金の不交付決定が、事実上の「検閲」であることはすでに多くの人が指摘している。専門家によって審議され、交付が「内定」され、すでに実施が開始されている芸術祭に対して、その内容が時の政権が「気にいらない」からという理由で、交付を取り消すというのは前代未聞である。

　菅官房長官をはじめ政府は、内容を問題視したのではなくあくまでも手続き上の不備であり「検閲にはあたらない」と主張しているが、それ以外の発言を見る限り、政府が「従軍慰安婦」や「天皇制」という内容を問題にしているのは明確だ。

　この決定に対して、交付内定に関わった専門家に意見も聞くこともなく、決定に至った議事録も残されていないという驚くべき事実からも、ごく一部の政治家が政府を私物化し、不交付を決定したという批判を受けてもしかたがないところだろう。
そもそも芸術の現場を知る者にとっては、過去作品でもない限り、申請書を提出する段階ですべてを確定させることなど不可能である。発表の直前になって、すべてを最初から作りなおすということも日常茶飯事である。

　変更のたびに、政府にお伺いをたてて許可を取るとなると、自由な表現活動を自粛させる可能性が極めて高い。今回の不交付の決定を認めると、政府の方針に反する議論に対して事前の実質上の「検閲」が広がっていくだろう。