東京でも札幌でも狙うはあくまで金メダル

東京五輪マラソン・競歩の札幌移転決定を受けて、会見に臨む日本陸連の瀬古利彦マラソン強化戦略プロジェクトリーダー（左）、麻場一徳強化委員長（中央）、河野匡長距離マラソンディレクター＝2019年11月5日

現場が主張できず、遅すぎる愚痴にしてしまった日本陸連の異様な萎縮

　11月5日、日本陸上競技連盟（日本陸連）は、10月16日に突如IOC（国際オリンピック委員会）バッハ会長が明かした2020東京オリンピックマラソン・競歩の札幌移転について公式に初の会見を都内で開いた。

　麻場一徳強化委員長は「（五輪まで9カ月切っての移転は）あってはならない決定」と話したが、こうした現場の主張ならば10月、IOCが都内で3日間行った調整委員会を前に、または期間中に行うべきだった。同委員長は会見で「覆せない状況で愚痴を言っているだけでは生産性がない」とも発言。しかし10月に行われていれば、マラソン担当の強化コーチである河野匡氏、瀬古利彦プロジェクとリーダー、山下佐知子女子強化コーチ、さらに集約した選手たちの声を内外に強く発信できた主張を、遅すぎる愚痴にしてしまったのも日本陸連だ。

　一連の決定、議論の最中に、国際陸連理事という要職にあるはずの横川浩・日本陸連会長はコメント発表のみで、実務方の責任者である尾縣貢専務理事（JOC強化本部長）も5日も欠席している。強化の現場の気持ちは言うまでもなく、代弁すべき立場の日本陸連幹部の保身や組織の在り方、またIOC、組織委員会、国際陸連への中途半端な様子見が露呈する会見だった。

　真剣勝負の選考会としてMGC（マラソングランドチャンピオンシップ）をコース設定から約5年、「100億円は下らないでしょう」（河野氏）と労力、経費をもふいにされたマラソン陣が初めて心境を吐露したのに比べ、同じ会見に出席した競歩の今村文男・強化コーチの口調は少し異なっていたように受け取れた。