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年賀状終了は「中高年の対人エネルギー消耗状態」

年賀メッセージを続ける人は、魅力・品格のある人

倉沢鉄也 日鉄総研研究主幹

正式な時候のあいさつを伝えるメディアは何か

 正式な時節挨拶をするメディアは何か。〝国勢調査に即した日本の縮図〟ベースでの2017年12月の調査では、「LINEで年賀挨拶を済ませる人」は30代でも36%、40代以上は2割以下だ(マクロミル調べ。出典:市場調査メディアホノテ 2017.12.19「年始の挨拶に関する調査」)。

拡大年賀はがきを買うために売り出し初日には長蛇の列ができた=1974年11月5日、東京都千代田区の東京中央郵便局前
 30代以上にとってのLINEは基本的に家族・肉親を中心にごく親しい数人~十数人との、無料音声通話を含めた高頻度コミュニケーションツールに過ぎず、かつての年賀状の母集団を網羅する使い方をする人など皆無に等しい。

 そして何よりも、それらSNSやWeb(ブログ、メールなど)での情報発信はすべて、アプリ立ち上げ~文字や映像の入力~アップロードという点で紙媒体の年賀状をPC上で出力することと手間の違いはほとんど何もない。

 経済的に自立している30代以上にとって、年に一度5,000円からの郵送費が深刻であるはずがない。コストが理由で消えた市場はむしろ中元・歳暮のほうだろう。手間も今や年賀状宛先印刷ソフトが普及して久しく、一度データベースを作ってしまえば送信宛先を選定するメールやSNSの操作のほうが手間だ。裏面印刷画像もWeb上のサービスでいくらでも選べるし、郵送自体までやってしまう郵便局のサービスもすでにある。

 メールやSNSで年中無料でつながっているから時節の挨拶は必要ない、という説明は100%嘘だ。ならばその人たちは

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筆者

倉沢鉄也

倉沢鉄也(くらさわ・てつや) 日鉄総研研究主幹

1969年生まれ。東大法学部卒。(株)電通総研、(株)日本総合研究所を経て2014年4月より現職。専門はメディアビジネス、自動車交通のIT化。ライフスタイルの変化などが政策やビジネスに与える影響について幅広く調査研究、提言を行う。著書に『ITSビジネスの処方箋』『ITSビジネスの未来地図』など。

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