日本の芸能事務所は本当にブラックか

　昨今、大物タレントの独立が目立つ。特に注目すべきはジャニーズ事務所のタレントたちの動向だろう。

　昨年の秋には錦戸亮がジャニーズから独立し、その直後から積極的に音楽活動をしている。渋谷駅前に大きな広告を出し、広告のトレーラーも町を動き回り、大がかりなプロモーションをし、年末に発売されたソロアルバム『NOMAD』は初週7.6万枚を売り上げ、オリコンチャート1位を獲得した。錦戸と親交がある赤西仁は中国のドラマに出演して以来、海外での仕事が増え、年収が3億とも報じられる。

　彼らの独立後の活躍が報じられるとともに、日本の芸能事務所に対して「ブラックだ」という批判も高まっている。

　女優の清水富美加は出家し、幸福の科学で千眼美子という名前にて活動をしている。清水は新人女優時代に、特撮ドラマに出演し、寝る間もない稼働ぶりだったのに、月に5万円の給与だったという。また、最後の年は1500万円をもらっていたが、CMなどにも出ていた彼女の売り上げは1億円ぐらいあるはずで、それに対して1500万円は少ない、ブラックだと指摘するネットニュースもあった。確かに1億円に対して1500万円だと事務所の取り分が85%でタレントは15％だ。

　しかし、これは果たしてブラックなのだろうか？

「ハリウッドは俳優のパラダイス」説

　芸能事務所のタレントへの支払いは歩合制と固定制がある。前者の場合は大抵事務所が50％、タレントが50％という取り分になる。この場合、なにかしらの理由で働けなくなると収入はゼロに近くなる。

　しかし、固定給ならちゃんと収入が保証される。矢口真理が不倫騒動で干された時も年収1000万円以上あったという。売れっ子時代もたぶんその額だったのだろう。ようは固定給で契約をすると、サラリーマン同様い収入が安定するのだ。

　日本のタレントはサラリーマンということは、ハリウッドとの比較記事でも指摘された。ハリウッドの俳優は事務所に所属せず個人で活動をする。そのため自由度は高い。日本のようにバーター出演はなく、小さな役でもオーディションで選ぶから誰しもチャンスがある。

　しかし、「ハリウッド型システム賛美」の意見を疑問視する声もある。東洋経済オンライン(2019年12月21日配信)で、映画ジャーナリストの猿渡由紀が『赤西仁｢年収３億円報道｣の裏にある厳しい現実』という記事を書いている。

　｢日本の芸能人がサラリーマンなら、ハリウッドの俳優は自営業者。自営業には、会社に守られていない苦労がある。経費は自分で払わなくてはならないし、客がこなければ生活は破綻する｣

　事務所に所属しなくてもエージェントと契約をしたり、マネージャーを雇ったりするからそちらへの支払いが生じるし、また、弁護士や広報担当を雇えばさらに出費は増える。

　そして、なにかトラブルに巻き込まれた時に差が出るだろう。薬物所持で逮捕された沢尻エリカの担当弁護士として、日本を代表する刑事事件の弁護士が起用された。敏腕弁護士はなにかしらのコネクションがないと依頼ができない。芸能事務所に所属していれば、そういったことも手配してもらえる。また、復帰するとしたら、組織の力が重要となる。事務所が「二度と問題を起こさないようにうちが保証します」といって、営業をかけるから復帰ができるのだから。