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五輪開催の国際的信用に関わる、新型肺炎への対応

楽観論から一転、スポーツ界も大会中止の連続に

増島みどり スポーツライター

拡大東京マラソンの一般参加者枠の縮小について問われ、応じる小池百合子・東京都知事=2月17日、東京・新宿の都庁

 2月17日夕刻、世界的な都市マラソンとして海外からの参加者も含む約3万8000人が出場する予定だった「東京マラソン」(3月1日)の一般ランナー参加の中止が発表された。抽選の狭き門を突破し、時間をやりくりしてトレーニングを続けた市民ランナーの落胆はどれほどか。新型コロナウイルスによる感染拡大を受け、東京マラソン財団は「都内での感染者が出ている以上開催は困難」と判断。医療機関、消防が今後増加する感染者への対応に追われる点、4万人ものランナー、ボランティア、関係者が給水や食べ物の受け渡しなどで密集するリスク、消毒液やマスク配布をどこまで広げるかなど様々な困難を想定した結果だ。東京五輪選考レースを兼ねたエリートランナーが参加する大会となり、車いすの部門も含めて200人程度の出場で行われる。

 2020東京オリンピック・パラリンピックの聖火リレーが始まるのを前に、2月15日、都内でリハーサルが行われた。本番さながらの運営に、見学に足を運んだ多くの人が、13年の開催決定から7年かけて始まろうとする五輪への期待に胸を膨らませていただろう。一方、同じ日、WHO(世界保健機関)は、前日14日にIOC(国際オリンピック委員会)が東京で行われた事務折衝後に「(コロナウイルスの拡大について)WHOからは、オリンピック中止や延期をする必要はない、との助言をもらっている」(IOCコーツ調整委員長)とメディアに答えた件について、「IOCに助言した事実はない。大会やイベントの中止決定はWHOではなく、主催者のものだ」と否定。13、14日と都内で行われた調整委員会で、組織員会は「五輪中止や延期は検討されていないことを改めてはっきり申し上げる」(森喜朗組織委員会会長)と機運に水を差さぬよう強調した。

 ここまで、開会まで1年を切ってからのマラソン・競歩の札幌開催への変更を突如IOCに言い出され、何とか乗り切ろうとしている組織委員会に、「万が一」を想定した新たな難問が立ちはだかる。

 過去の五輪で中止になったのは夏3回、冬2回で、すべて戦争が理由だった。

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筆者

増島みどり

増島みどり(ますじま・みどり) スポーツライター

1961年生まれ。学習院大卒。84年、日刊スポーツ新聞に入社、アマチュアスポーツ、プロ野球・巨人、サッカーなどを担当し、97年からフリー。88年のソウルを皮切りに夏季、冬季の五輪やサッカーW杯、各競技の世界選手権を現地で取材。98年W杯フランス大会に出場した代表選手のインタビューをまとめた『6月の軌跡』(ミズノスポーツライター賞)、中田英寿のドキュメント『In his Times』、近著の『ゆだねて束ねる――ザッケローニの仕事』など著書多数。

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