長い活動休止でスポーツはどう守られるか

活動休止に入る直前に東京ヴェルディ・沢井直人選手をモデルに撮影したフィジカルコーチによる筋トレ動画。ユーチューブで選手たちに共有され、各自が自宅で実践している

　4月15日、Jリーグはテレビ会議での臨時理事会を開き、中断で大きな影響を受けている試合形式の変更を改めて正式決定した。

　今季はJ１とJ2とも降格はなく、J1、J2ともリーグ戦上位2クラブの自動昇格に。試合は日程の75％以上、かつ各クラブが主催試合50％を消化すれば成立する。もし満たせず不成立となった場合は、順位決定やこれに伴う昇格はなく、また表彰や賞金は配分されない。各クラブにとって、ひとまず「降格はない」など、試合方式の指針が明確になった点は安心材料のひとつになる。

　一方で長引く休止によって生じる経済的な損失について「予算を30～50％見直した場合、それを何に使えるかを（全部署で）考えようと号令をかけました」と、村井満チェアマン（60）はWEB会見で説明。これまで以上にコスト削減に踏み込んで予算、補償が話し合われた会議の様子を明かした。

　休業と補償は、社会全体の最大のテーマで、長引く休止で関わる雇用は危機に陥る。また市民生活において、幸福感、社会参加といった目標となるスポーツ、芸術、エンターテインメントが厳しい状況に瀕（ひん）してしまえば、たとえ新型コロナとの闘いを何とか乗り越えても、スポーツが日常生活、経済活動をいち早く取り戻す大きな推進力にはなれない。スポーツ界にはこうした使命感、危機感がある。

　世界が同時に危機に直面する事態で、各国はどんな状況を抱えているのだろう。