大川 淳(おおかわ あつし) 東京医科歯科大学 理事・副学長(医療・情報担当) 整形外科学教授
1982年、東京医科歯科大学医学部卒業。九段坂病院整形外科医員、東京医科歯科大学整形外科助手、諏訪中央病院整形外科主任医長、東京医科歯科大学医学部附属病院総合診療部助教授などを経て、2011年に東京医科歯科大学大学院整形外科学教授、2016年に東京医科歯科大学医学部附属病院 病院長。2020年に東京医科歯科大学理事・副学長。
※プロフィールは、論座に執筆した当時のものです
重要なのは看護師の数、清掃を担った外科医たち、これが続けば年間100億円の減収…
我が国における新型コロナウイルス感染症との1回目の戦いもようやく収束しつつあり、緊急事態宣言対応も多くの自治体で終了します。メディアでは出口戦略の議論が盛んとなり、経済活動と社会生活の回復が焦点となっています。
しかし、一方では自粛解除により三密状態が再発し、パンデミックの第2波が発生することも危惧されています。また、ワクチンの登場までは慢性的に患者が発生するともいわれています。
長期戦になっても医療の最後の砦である大学病院が提供できる役割は少なくありません。私たちの大学病院での4月以後の経験に基づき、慢性期に向かっての対策を提案します。
東京医科歯科大学の医学部附属病院は753床を有しています。普段は合併症を抱えたがん患者の治療、心臓血管・脳神経外科手術や、難病と救急患者に対して高度で先進的な医療を提供しています。こうした診療のほとんどは感染症そのものとは無縁です。
今回の新型コロナウイルス感染症に関しても、年初のころは他人事でした。
しかし、学外理事である英国ロンドンの大学教授からの情報から学長が事の重大性にいち早く気づき、1月28日には大学全体の対策本部が設置されました。
ダイヤモンド・プリンセス号で新型コロナウイルス感染症が発覚したのが2月1日、横浜港に到着したのが2月3日でのすので、私たちはかなり早い段階から準備を始めたことになります。
大学全体の対策本部を設置するとともに附属病院での対応を検討する会議を開始しました。院内の対策会議は2月18日以来GW中も土日を除き毎朝8時からミーティングを行っています。
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