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「孤立社会」日本を襲ったコロナ危機。個人の孤立化を進めないために

ポストコロナを生きる② ソーシャルディスタンスの時代に他者との関係をどうつくるか

奥田知志 NPO法人抱樸理事長、東八幡キリスト教会牧師

 「コロナ前は戻るべき場所ではない。新たな社会を創るために」に引き続き、ポストコロナの生き方について論じる。今回は、社会における孤立について考えたい。

コロナ禍で隔絶された私達

拡大自立とは支援されたり、与えられたりするものではなく、自ら学び、選び取るものだと奥田さんは考えている。

 日本の今の社会が抱える脆弱性として前回、「仕事と住宅の一体構造」を挙げたが、本稿ではもうひとつの脆弱性である「社会的孤立」を取り上げる。

 コロナ禍で私達は隔絶された。「ソーシャルディスタンス」を守らざる得ない状況のもと、「ステイホーム」や「マスク」は「律法」となり、それを守っていないと「白い目」で見られるようになった。そして私達は、誰とも会わない日々に慣れつつある。

 「それでは寂しい」と感じ、ならば「ネット」で繋がろうと頑張ってみた。ネット会議、テレワーク、ウーバーイーツ……。新しいつながりが一気に広がり、柔軟(従順)性に富んだ国民性も助けとなって、「新しい生活様式(スタイル)」へと社会が移行しつつあるようにも見える。私もやってはみたが、「これがつながりか」と少々不安になった。

 そんな流れに置いてけぼりを食らった人もいる。「インターネットで申請してください」と当然のように言われても、その意味さえ分からない人はどうすればいいのか。「ついてこれないあなたが悪い。自己責任だ」と言われてしまうのがおちか。これでは、全然新しくない。

 緊急事態宣言の期間中、飲食店もスポーツジムも自粛に追い込まれた。ライブハウスはスケープゴート状態。誰もいないステージからは声なき悲鳴が聞こえてきた。だが、困窮者支援を続ける私達の認定NPO法人「抱樸(ほうぼく)」は、8割の行動自粛をと言われたところで、どだい無理な相談だ。訪問活動(そもそも病院や施設へ立ち入が禁じられている)や就労訓練事業のレストランなどは休業に追い込まれたが、それ以外の活動は困窮者の増加に従い、逆に忙しくなっている。

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筆者

奥田知志

奥田知志(おくだ・ともし) NPO法人抱樸理事長、東八幡キリスト教会牧師

1963年生まれ。関西学院神学部修士課程、西南学院大学神学部専攻科をそれぞれ卒業。九州大学大学院博士課程後期単位取得。1990年、東八幡キリスト教会牧師として赴任。同時に、学生時代から始めた「ホームレス支援」に北九州でも参加。事務局長等を経て、北九州ホームレス支援機構(現 抱樸)の理事長に就任。これまでに3400人(2019年2月現在)以上のホームレスの人々の自立を支援。その他、社会福祉法人グリーンコープ副理事長、共生地域創造財団代表理事、国の審議会等の役職も歴任。第19回糸賀一雄記念賞受賞な ど多数の表彰を受ける。NHKのドキュメンタリー番組「プロフェッショナル仕事の流儀」にも2度取り上げられ、著作も多数と広範囲に活動を広げている。著書に『もう一人にさせない』(いのちのことば社)、『助けてと言える国』(茂木健一郎氏共著・集英社新書)、『生活困窮者への伴走型支援』(明石書店)等

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