無観客の東京五輪開会式が後世に語り継がれるために必要なこと
コロナ下での五輪を開催する意味は? 誰もが抱く問いに十分な答えを示せるか
鈴村裕輔 名城大学外国語学部准教授
日本の国内外で開催への賛否が分かれるなか、東京オリンピックの開会式が7月23日に迫っている。
全世界に中継される開会式は、オリンピックの始まりを華やかに彩るだけでなく、その時々の最新の技術が活用される場でもある。たとえば2018年の平昌大会では、ドローンを活用し、空撮した映像を場内に投影するという演出が行われた。
また、2000年のシドニー大会では、オーストラリア大陸を中心とする地域の先住民であるアボリジニが登場するなど、自国の文化や歴史などを強調したり、人種や民族の融和を訴えたりする手段として活用されている。
こうした事例が意味するのは、オリンピックにとって開会式が単なる大会の始まりを告げるための式典ではないということだ。東京オリンピックの大会組織委員会も公式ウェブサイトで開会式を「世界最大規模のセレモニーに向けて、日本・東京を世界にアピールする」場と位置付けている。
そこで本稿では、東京五輪を目前に控え、五輪の開会式について考えてみたい。

東京五輪まで1週間。梅雨が明け、太陽が照りつける国立競技場周辺=2021年7月16日、東京都新宿区
開会式を変えた1984年ロサンゼルス大会
これまでオリンピックの大会では様々な工夫を施した開会式が行われてきた。
メキシコ大会(1968年)ではエンリケ・バシリオが近代五輪史上初となる女性の最終聖火ランナーとなり、モントリオール大会(1976年)の場合には2人の高校生が最終聖火ランナーを務めて、史上初の「ダブルランナーによる点火」を実現している。
これらは、女性の社会進出の拡大という世界的な潮流や、オリンピックの魅力を若い世代にも伝えようという関係者の意図を反映した演出であった。
開会式の一大転機となったのは、1984年のロサンゼルス大会だ。
そもそもロサンゼルス大会は税金の投入による当局の介入を避けるため、テレビ放映料や企業の協賛金により大会の経費を調達することを目指し、運営面で大きな成功を収める。委員長のピーター・ユベロスをはじめとする大会組織委員会の実験的な試みにより、オリンピックは従来の「税金で賄わなければ成り立たない不採算事業」から「工夫すれば大きな利益を上げる催事」へと変貌を遂げた。
その一方で、ロサンゼルス大会以降、ユベロスらの税金に依存しないオリンピックという目標が忘れ去られ、収益を上げる方法ばかりが重視されるようになる。オリンピック商業化の扉が開いたのである。
ロサンゼルス大会の開会式では、映画『スター・ウォーズ』などの音楽を手掛けたジョン・ウィリアムズが作曲したファンファーレやオリンピックのテーマが奏でられ、 “WELCOME 84”(1984年のオリンピックにようこそ)と記された燃料タンクを背負ったスタントパイロットのビル・スーターが、ロケットベルトによってメモリアル・コロシアムの中央に降り立った。
これ以降、オリンピックの開会式は「荘厳な式典」から「華やかなショー」へと変貌を遂げ、冒頭で述べたように最新の技術も取り入れながら、より魅力的な演出を競い合うことになる。1984年ロサンゼルス大会はオリンピックそのものの性格とともに、開会式にとっても転換点となったのである。