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【55】巨大地震への備えを、日本の未来を描く契機に

「復興計画」は地域の「将来計画」、早め早めの策定を

福和伸夫 名古屋大学減災連携研究センター教授

周到な準備で災禍を乗り越え、より良いまちへ

 人類は、過去、様々な災禍を乗り越えて新たな社会を創ってきた。まちづくりも、ビルド・バック・ベター(Build Back Better、より良い復興)を目指すことができる。

 関東大震災のあとの東京の帝都復興事業や、太平洋戦争敗戦後の名古屋の戦災復興事業などは成功事例である。いずれも未来を見据えた復興計画をいち早く立案したことが幸いした。それができたのは、周到な事前準備があったからである。

 帝都復興院の総裁として帝都復興計画をまとめた後藤新平は、今から100年前、東京市長をつとめていた。

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筆者

福和伸夫

福和伸夫(ふくわ・のぶお) 名古屋大学減災連携研究センター教授

1957年に名古屋に生まれ、81年に名古屋大学大学院を修了した後、10年間、民間建設会社にて耐震研究に従事、その後、名古屋大学に異動し、工学部助教授、同先端技術共同研究センター教授、環境学研究科教授を経て、2012年より現職。建築耐震工学や地震工学に関する教育・研究の傍ら、減災活動を実践している。とくに、南海トラフ地震などの巨大災害の軽減のため、地域の産・官・学・民がホンキになり、その総力を結集することで災害を克服するよう、減災連携研究センターの設立、減災館の建設、あいち・なごや強靭化共創センターの創設などに力を注いでいる。

※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです

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