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高校新必修「地理総合」を若人の血肉とするために

呻吟してなお構築・確立の価値あり

倉沢鉄也 日鉄総研研究主幹

地理的知識を前提にした世の情報の、なんと多いことか

 2022年4月より高校の授業で「地理総合」が週2コマ×50分、の必修科目になった。主に1年生、高校によっては2年生、にセットされる。2025年度からの大学入試共通テストの出題教科・科目の再編時に初めて出題される。高校で地理が必修化されるのは1972年度以来約50年ぶりという。ファクトとしてはすでに1年前に公表されており、様々に論評されて(例えば朝日新聞「科目再編 思考、さらに重点 図表多数、正答複数の問題も 共通テスト、25年から21科目」)、実施段階に入った。

 長らく選択(非必修)科目であった「地理」の中でも、➀地図や地理情報システムと現代世界、②国際理解と国際協力、③持続可能な地域づくりと私たち、という内容で構成される。人によっては苦い暗記の思い出かもしれない、細かい地名や産物統計などは別途選択科目「地理探究」に大きくシフトしつつ、上記の②に「事例研究」としてある程度盛り込まれる形にはなっている模様だ。

 筆者個人は物心ついてこの方の“地理ファン”なので説得力に欠けるが、地理の教養は社会の中で生きるには必須のツールだ。なにぶん5W1Hの一つはWhere、直近から時事問題をさかのぼってもウクライナ侵攻、トンガの噴火・津波、製造業サプライチェーン分断、コロナ蔓延(まんえん)と規制解除の内外地域別状況、など、地理情報が無関係な話題はそうそうない。学校で将来役立つ社会科の勉強、の話を人にするときに、よく筆者は下記の3次元の概念図を手指で示しながら「自身の現在位置を確認するための知見の優先順位」の中での地理という科目の重要性について語ってきた。地理とは、現在の社会の具体的な内容をすべて表現する、言わばプラットフォームのような存在だというわけだ。

社会科拡大社会科各科目の意味づけ(筆者が個人的意見に基づき作成)

 このプラットフォームとしての地理は、実際に2015年度まで検討されていた共通テストの「合教科型・科目型」出題の試みの中で、地理の問題をベースにして他の教科・科目(例えば歴史、理科、英語)の問題を付帯させることが問題作成に最もスームズであったとも報告されている。様々な場所で起きていることを対象として、その理解には歴史的背景や自然の法則などが求められるという点で、地理は総合的な教養の礎と言ってよいだろう。進学率約97%と事実上の義務教育である高校の授業において、この知見のプラットフォームがマイナーな選択科目であってはならない。今般の「地理総合」必修化は肯定的に受け止めたい。

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筆者

倉沢鉄也

倉沢鉄也(くらさわ・てつや) 日鉄総研研究主幹

1969年生まれ。東大法学部卒。(株)電通総研、(株)日本総合研究所を経て2014年4月より現職。専門はメディアビジネス、自動車交通のIT化。ライフスタイルの変化などが政策やビジネスに与える影響について幅広く調査研究、提言を行う。著書に『ITSビジネスの処方箋』『ITSビジネスの未来地図』など。

※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです

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