【がんと向き合う⑤】コロナ禍、家族が消えた病院は

患者本位、病院の総合的な対応

　私は昨年（2021年）8月31日、東京都大田区の大森赤十字病院に入院し、9月9日に同じ大田区内の東邦大学医療センター大森病院に転院した。10月21日に退院するまで、52日間の入院生活を送ったことになる。

　入院は、学生時代に胆石で2週間くらい経験して以来だった。朝日新聞の連載記事「読むクリニック」の取材で全国各地の病院を訪ね歩いていたころからでも、35年くらい過ぎている。「病院も昔とはずいぶん変わったなあ」というのが、正直な感想だ。

　変化のほとんどは、良い方向を向いているといっていい。何より、病院側が患者とその家族のことを最優先に考えようとしてくれていることが伝わってくる。

　診療科の横の連携も、とても良くなった。私は泌尿器科で入院したのだが、長く寝ていてお尻のあたりに褥瘡（じょくそう・とこずれ）ができると皮膚科の医師がベッド脇まで来てくれるし、リハビリのことは整形外科医や理学療法士が面倒を見てくれる。痛み緩和のために放射線を照射するとき、放射線科のチームにいかにお世話になったかはすでに触れた通りだ。

　今回は東邦大学医療センター大森病院に絞って、がん病棟の入院生活の変化、特に新型コロナウイルスが猛威を振るい始めてからの変化について報告したい。

　最もありがたかったのは、緩和ケアチームの存在だ。

　平日はほぼ毎日、ベッド脇まで来て「お変わりないですか？」「困ったことはありませんか？」と、まるで御用聞きのように問いかけてくれる。研修医や医学生らを含めて大勢でやってくるから、最初は驚いた。転院2日目の9月10日の日記には「緩和ケアチーム来。とにかく大勢で来て、いろいろ聞かれて疲れた」と書いている。疲れはしても、ありがたいことに変わりはない。

　緩和ケアというと、末期医療と同じだと思っている人が多いかもしれない。ホスピスを連想する方もおられよう。しかし、それは間違いだ。がんで入院すると、すぐに緩和ケアのチームがやってくることを、私も今回初めて知った。「痛みやつらいことは我慢しないで相談しましょう」。緩和ケア科を紹介するパンフレットの表紙には、そう書いてある。「緩和ケアとは」の説明はこんなふうだ。

　「がんなどの病気に伴う痛みや息苦しさなどのからだのつらさ、不安などの気持ちのつらさを和らげ、患者さんやご家族がより豊かな人生を送るよう支えていくケアです。病気の進み具合にかかわらず、いつでも緩和ケアを受けることができます」

　緩和ケアチームには、各科の医師・看護師のほか、薬剤師、管理栄養士、理学療法士、歯科衛生士、臨床心理士、ソーシャルワーカーら、様々な専門職のメンバーが集っている。

　例えば緩和ケアチームの回診のときに私が「夜、眠れません」と訴えると「誘眠剤を使いますか？」と提案してくる。「はい」と答えると、主治医を通して薬が処方される。

　昨年9月「余命3カ月から半年」と宣告されたジャーナリストの連載【がんと向き合う】。これまでの回は以下でお読みいただけます。
①病は不意打ちでやってきた
②激痛に耐えながら受けた余命宣告
③「がんばれ」は「がんを張り倒せ」だ
④「普通」ではないがん、治療の選択肢は少なく

コロナ禍の中、緩和ケアは

　その緩和ケアチームも、新型コロナウイルスが蔓延して以来、大きな変化にぶつかって悩んでいるらしい。

　昨年10月15日、時間をとってもらって、緩和ケアセンターの中村陽一教授に話を聞いた。中村教授は1971年生まれで、96年に東邦大学医学部を卒業した。

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　――医者になられたころと比べると、医療や病院もずいぶん変わったでしょうね。

　中村　私が大学を卒業したころは、山崎章郎さんが『病院で死ぬということ』にお書きになった通りでした。緩和ケアなどは存在せず、ひたすら延命治療。がんの終末期であっても、心肺蘇生をするのが当たり前、医療者の責務だという考えが広まっていました。

　――緩和ケアが広がるきっかけは何だったのでしょう。

　中村　2006年、がん対策基本法の制定が一番のポイントでしょうね。東邦大学病院に緩和ケア科が設置されたのはその5年前で、基本法以前にも緩和ケアは行われてはいましたが、医療界で正しくは認識されていない面もありました。緩和ケア研修会で多くの医師が基本的な緩和ケアの知識・技術・態度を習得していったことも大きいと思います。

　――コロナ禍で病院が最も変わった点は何ですか？