年頭提言　新聞の底力を次世代メディアにどう生かすか

　新聞やテレビといった従来のマスメディアのほかにニュース報道を担うネットメディアが次々に登場したのは、スマートフォン（スマホ）の普及が急速に進んだ2010年代でした。新興のネットメディアが、伝統メディアの新聞やテレビに代わって、ニュース報道の主役になる――そんな“夢”が語られました。しかし、巨大プラットフォームは別として、おもな新興のネットメディアは期待ほど成長せず、足踏みしているとさえ言えます。

　ところで、私は、昨年11月と12月に開かれたニュースパーク（日本新聞博物館）での「新聞協会賞受賞記者講演会」を聞いたのですが、組織的取材力を発揮する新聞の底力を改めて感じました。もちろん、デジタルの時代において、新聞はもっと脱皮する必要がありますし、強力な取材体制を維持していくための経済的な課題もクリアしていかなければならないでしょう。それでも、新聞ないし放送というマスメディアの独自の強みは、依然として圧倒的な取材体制ないし取材力にありと言えるのではないでしょうか。

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　ニュースメディアの世界は、伝統メディアか新興メディアかという区分を越えて新しいステージに入ったという印象を持ちます。先頃発足した「デジタル・ジャーナリスト育成機構」の取り組みは、伝統と新興、あるいは組織と個人（フリー）といったワクを越えて、ジャーナリストの力を強め、協同の機会を増やしていくことを目指していて、メディアの新段階の象徴として私の目に映りました（後述）。

　ところで、すでにお気づきのように、本稿は「です・ます体」で書いています。これまでも、書く場所によっては「です・ます体」で書くことがあったのですが、今回、そうしようと思ったきっかけは、「中央公論」2023年1月号の武田徹さんの巻頭論文に刺激されたためです。武田さんは文中で、「『です・ます体』は常に読み手の存在を意識している表現で、『二人称のあなたのいる世界』を作り上げます」と記しています（武田さんの論文名は「文字リテラシーを守るために何ができるか」。とても触発された論ですが、それについては別の機会に譲ります）。

　以下、改めて詳しく述べます。

デジタルと個人化がもたらしたニュースメディアの新たな構図

　ニュースメディア、特に新聞に大きな影響をもたらしているおもな変化要因は次の二つだと私は認識しています。ひとつは、インターネットというデジタルネットワークの登場により、記事のバラ売り・バラ配信（アンバンドル）が可能になったこと。もうひとつは、スマホの登場によってメディア利用の個人化が進んだということです。

　ひとつ目は、新聞は、「限られたページ数の紙の束の各『面』に、大小の記事を割り付けるという『編集』によって形成された『ひとまとまりの作品』」であったのが、記事のひとつひとつがバラされて、“ひとり歩き”するようになったという現象です。

　ふたつ目は、象徴的に言えば、「うちの新聞」から「私のニュースアプリ」に移行しつつあるということです。個人化は、スマホ以前にパソコンによっても進みましたが、常時持ち歩き可能で、体の一部になったと言ってもいいくらいのスマホによる個人化促進はその比ではありません。

　各戸に配達で届けられる紙の新聞は、いわば世帯内の共同利用メディアでした。世界に冠たる巨大な発行部数を実現した日本の新聞界ですが、実は、世帯内の個人を見ると、だれもが新聞を熟読していたわけではなく、当然ながらヘビー読者とライト読者がいました。

　昨今、従来の新聞のライト読者に相当する多数派の多くはプラットフォーム系の無料メディアでニュースに接するようになったと言えるでしょう。その代表は、Yahoo!ニュース（1996）やスマートニュース（2012）、LINEニュース（2013）です（カッコ内は開始年。以下同様）。どのニュースサイトも、新聞をはじめ、テレビ局や出版社（雑誌社）、ネットメディアなど数百ものメディアから配信される記事をよりどりみどりで選んで並べています（キュレーションないしアグリゲーション）。

壁にぶつかる新興ニュースメディア

　一方、自前で取材をして、オリジナルのニュース記事をつくるネットメディアが、特にスマートフォン（スマホ）の普及の波に乗って、2010年代を中心に、次々に登場しました。J-CASTニュース（2006）、HuffPost Japan（2013、当初はHuffingtonPost Japan）、NewsPicks（2015）、BuzzFeed Japan（2016）、Business Insider Japan（2017）などの新興ニュースメディアです。

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　購読料収入と広告収入の2本立てで成長してきたNewsPicks以外はいずれも収入は広告に頼っています。2010年代には、これら新興ニュースメディアが新勢力として大きく花開くという夢が語られましたが、いまのところ幻想であったと言えます。新興ニュースメディアは、既存の新聞社（通信社を含む）と比べて、取材に当たる陣容が桁違いに少ないというのが実態です。

　上記のうち、HuffPost JapanとBuzzFeed Japanの発行元の両社は2021年に合併しました。大株主は米BuzzFeedで、朝日新聞社も出資しています。合併後のBuzzFeed Japan の現在の全従業員は、2022年11月現在で170人です。日本の動きの背景として、米国の新興ニュースメディアの雄BuzzFeedの動きが思い浮かびます。

　米BuzzFeed は2019年に、事業全体1300人以上のうち、ニュース部門のジャーナリスト250人中40人強を解雇。このニュースは日本のかなりのメディアが報じました。2021年にはHuff Postを買収し、人員を整理、2022年には編集部員約100人のうち3分の1を対象に早期退職を募集、同時に編集長が退社しました。BuzzFeedは2021年にピュリツァー賞を初受賞するなど実績を示してきましたが、ニュース部門は赤字続きの上、Facebook（現Meta）がニュースの扱いを減らすアルゴリズム変更を行った影響もあり、苦境が続いています。

　日本では、2022年後半に、NewsPicksの発行元で経済情報事業のユーザベースに対して米投資会社カーライル・グループが株式公開買い付け（TOB)を行うというニュースに驚かされました。TOBは12月下旬に完了、主要株主が入れ替わりました。NewsPicksの扱いが今後注目されます。好調と見られてきたNewsPicksも近年有料会員数が頭打ちとなっていました（以上の日米メディアの経営動向は、朝日新聞デジタル、ニューヨーク・タイムズ、AFP BB News、Business Insider Japan、日経電子版による）。

　ネット広告市場は、Googleを筆頭とするプラットフォームのシェアが圧倒的であり、コロナ禍で、ニュース記事のPV（ページビュー、アクセス数の代表的な指標）が一時増えたものの、広告収入を柱にニュースメディア事業を採算に乗せていくのはかなり困難であるという印象を持ちます。PVをかせぐなら、たとえばYouTubeでおもしろいコンテンツを発信するのが手っ取り早いという現実があります。また、私が「Yahoo!への配信だけでは新聞に将来はない」（論座、2022年9月2日）で示したYahoo!ニュースへの配信元の分布を見ると、新聞社などのマスメディアに比べて、新興ニュースメディアはほとんど存在感がありません。これは、Yahoo!ニュースからの読者の誘導が期待できないということを意味します。

　これら新興ネットメディアに、新聞社を中心とする伝統メディアから、これまでかなりの記者が移っています。ところが、移った人たちの一部が最近吐露しているのは、新興ネットメディアでは、少人数で何でもこなさなくてはならなくて負荷が大きい上に、アクセス数に汲々としがちであるという実情です。

見直される新聞の底力

　テレビの情報番組のコメンテーターとしてお顔をよく見る浜田敬子さんもそのひとりです。朝日新聞に28年勤め、アエラ編集長も経験した後、2017年に米系ネットメディアのBusiness Insider Japanの統括編集長に迎えられましたが、2020年にその職を離れています。その浜田さんが、「稼ぐための手段と、自分たちが守りたい世界観がつねに同じベクトルならいいが、ついPVが取れそうな方向へ流されそうになる」と最近語っています（「新興ネットメディアが直面した現実」（「週刊東洋経済」2022年11月19日号所収））。

伝統メデイアである新聞各社の社史＝筆者撮影

　もうひとり、石戸諭さんです。石戸さんは毎日新聞に10年勤めて、2016年に米系ネットメディアのBuzzFeed Japanに移り、2年後に退社、独立して、現在、人気のノンフィクションライターとして、紙やネットのさまざまなメディアで活躍しています。

　石戸さんは、新興ネットメディアについて、「新聞やテレビと違う角度からのニュースの発信を目指していたが、それはあくまで（マスメディアという）メインストリームあってのオルタナティブ」だと規定しています。そして、たとえば、記者の育成について「若手に見合わない給料を許容するという大きなミッション」がニュースメディアにおいては必須であるにもかかわらず、それはネットメディアにとっては手に余ると指摘しています（「週刊東洋経済」2022年11月19日号所収「新興ネットメディアが直面した現実」から）。また、「サンデー毎日」（2022.12.18-25号）の連載記事では、ネットメディアのバブルがはじけて、「メディアの行く末は伝統的なマスコミが担っていくことになる」とまで断じています。

　こうして、新興ネットメディアが壁にぶつかる中で、伝統メディアである新聞の底力が見直されつつあります。

マスメディアとネットメディアの強みをつなぐ発想

　とはいえ、マスメディア、特に新聞は、ジャーナリズムの実現を支えてきた多大な資産（取材網、取材力、編集・制作ノウハウなど）を持ちながら、デジタルの時代の取材・報道の在り方やネットメディアとしての存在の確立にまだ多くの課題を抱えています。多くの新聞社にとっては、デジタル版（電子版）が紙に代わる収入の柱となるにはまだ遠い状況です。

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　一方、新興ネットメディアは、デジタルのノウハウはあるものの、限られた人員で、PVを気にしながら、手間暇のかかる取材に存分に力を投入することができないまま、記事を量産しなくてはならない状況にあります。その双方の強みを出し合い、弱みを補い合って、次世代のメディアの成り立つ基盤づくりに貢献しようという発想から新しい組織が生まれました。

　今年（2022年）発足した「一般社団法人デジタル・ジャーナリスト育成機構（Digital Journalist EDucation Institute＝D-JEDI）」 がそれです。D-JEDIの目的は「デジタル・ジャーナリスト育成機構」という組織名そのものが語っています。「報道やメディアに直接携わる人を中心に、より広く発信に関わる人達にも『開かれたデジタル・ジャーナリズム』を学ぶ場所を提供」すると謳っています。代表は前出の浜田敬子さん。理事には元朝日新聞の古田大輔さん（＊１）や元NHKの熊田安伸さん（＊２）ら、マスメディア出身ながら、ネットやデジタルへの造詣が深い人たちが加わっています。

　そのほか、デジタル時代のジャーナリズムを盛り立てていこうという動きがさまざまな形で出ています。Googleが「Google News Lab」を開設してメディアの取材や報道に関するデジタル技術の活用の支援をするほか、報道実務家フォーラムとスローニュースが「調査報道大賞」を創設したり、アジア・パシフィック・イニシアティブが「PEPジャーナリズム大賞」で調査報道やノンフィクションを顕彰したりといった例が挙げられます。

＊１　古田さんは朝日新聞でシンガポール支局長ほかを経て、BuzzFeed Japanの創刊編集長、Google News Labティーチングフェローなどを経験、現在、メディアコラボ代表、日本ファクトチェックセンター編集長。
＊２　熊田さんは、NHKの記者経験をもとにネットワーク報道部で、取材のプロセスを文章化する「NHK取材ノート」を開発。現在、調査報道支援プログラムを実践しているスローニュースのコンテンツプロデューサー。