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次期総理に求められる条件と必読書3冊

鈴木崇弘

鈴木崇弘 城西国際大学客員教授(政治学)

 菅総理はいまだ辞任する気持ちはないと思う(注1)。しかし、大連立の期待と思惑が急速に萎むなか、永田町の政界では、すでに次の民主党代表、つまり次の総理大臣を誰にするかということで動きはじめており、すでにその候補者の名前が挙がってきている。

 最近、筆者自身、「もし菅さんが辞任したら、では次は誰か」と考えたり、多くの方々とそのテーマで議論することが多い。だが、この人ならという名前が浮かんでこないのも事実だ(注2)。

 そこで本論では、個人名を挙げるよりも、望まれる新しいリーダーの条件や資質について述べてみたい(注3)。

 まず大連立なども含む今後の政治の可能性を考えて、民主党を超えて国会でそれなりの人望と納得のいく人材(その資質は現在の菅総理にはないものか?)であることが重要である。

 次に、東日本大震災による危機的問題を含めた日本を取り巻く多くの複雑な問題を具体的に解決していくために、「方向性を示しながらも、全体を調整していける」人材であること。

 また、国民、そしてもちろん関連する政党や所属議員が納得できるリーダーシップがあること。今回の菅降ろしの騒動は、特に国民からみると、政界の狭い世界で騒いでいるだけという印象がある。その意味では、次の方には、政界に対する以上に、「国民に直接メッセージを伝えられる、高いコミュニケーション能力」は必須条件だ。 ・・・ログインして読む
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筆者

鈴木崇弘

鈴木崇弘(すずき・たかひろ) 城西国際大学客員教授(政治学)

城西国際大学大学院国際アドミニストレーション研究科客員教授。1954年生まれ。東京大学法学部卒。マラヤ大学、イースト・ウエスト・センターやハワイ大学大学院等に留学。東京財団の設立に関わり、同財団研究事業部長、大阪大学特任教授、自民党の政策研究機関「シンクタンク2005・日本」の設立に関わり、同機関理事・事務局長などを経て現職。中央大学大学院公共政策研究科客員教授。著書に『日本に「民主主義」を起業する――自伝的シンクタンク論』『シチズン・リテラシー』『僕らの社会のつくり方――10代から見る憲法』など。

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