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トランプ氏 メガトン級の「牽制球」のワケ

米朝首脳会議の突然の中止は大統領一流の交渉術?北朝鮮は譲歩の姿勢も見せるが……

高橋 浩祐 国際ジャーナリスト

「マッドマンセオリー」の使い手らしい一手

ホワイトハウスで米朝首脳会談の中止について説明するトランプ米大統領=2018年5月24日、ワシントン拡大ホワイトハウスで米朝首脳会談の中止について説明するトランプ米大統領=2018年5月24日、ワシントン

「手の内を見せるのは最悪の失策だ。
相手の意表をつけば戦いに勝てる。
だから相手に行動パターンをさとらせない。
私は予測不能な人間でありたい」

 トランプ米大統領は自書『Crippled America: How to Make America Great Again』(邦題:THE TRUMP-傷ついたアメリカ、最強の切り札-)でこう述べている。
この言葉通り、トランプ大統領は北朝鮮相手に意表を突いた。

 24日、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長に宛てた公開書簡で、6月12日に予定されていた米朝首脳会議の中止を突如、発表した。ポンペオ米国務長官が前日23日に「米朝首脳会談の予定は6月12日で変わらず」と発言していただけに意外感があった。

 米朝間で信頼関係が確立していない中、北朝鮮の非核化や米国による北朝鮮の体制保証をめぐって、両国は水面下で激しいせめぎ合いや主導権争いを展開している。そんな中、トランプ大統領が、米朝首脳会談中止というメガトン級の「牽制(けんせい)球」を北朝鮮に投げたと筆者はみている。北朝鮮に最大級のブラフ(こけ脅し)をかけたのだ。何をするかわからないと相手に思わせるマッドマンセオリー(狂人理論)の使い手で知られるトランプ流の得意の交渉術だ。

牽制球に折れた?北朝鮮

 さらに、トランプ大統領は金委員長への書簡を公表してから数時間後にホワイトハウスで、米軍は「必要なら準備ができている」と改めて北朝鮮を牽制。また、ブルームバーグによると、トランプ政権高官は、米国による金委員長への圧力はまだ最大限に達していないと述べ、追加の制裁ないし措置の可能性を示唆したという。

 ただし、トランプ大統領は公開書簡の中で、「いつの日か、あなたにお会いすることをとても楽しみにしている」とも述べ、金委員長と会談する柔軟姿勢も示している。

 北朝鮮の反応に注目が集まるが、同国国営メディアの朝鮮中央通信(KCNA)は25日朝、金桂官(キム・ゲグァン)第1外務次官の談話を早速発表。トランプ大統領の取り組みを評価したうえで、「突然、一方的に会談の取り消しを発表したのは、われわれとしては意外のことであり、非常に残念に考えざるを得ない」「朝鮮半島と人類の平和と安定のために全力を尽くそうとするわれわれの目標と意志には変わりがなく、われわれは常におおらかに開かれた心で米国側に時間と機会を与える用意がある」と述べた。

 北朝鮮は激しい反発を見せず、冷静な反応を見せている。トランプ大統領の牽制球に北朝鮮が事実上、折れた格好で、交渉の余地を残したと言える。このため、米朝首脳会談が6月12日、あるいはその日程が無理でも近い将来開催される可能性が高い。

 ただし、米紙ワシントン・ポストによると、複数のホワイトハウス高官は北朝鮮が信頼を失墜させるような数々の約束を破ってきたため、米朝首脳会談の日程の再調整は当分ないという。例えば、北朝鮮は先月、シンガポールで予定されていた米側との重要な事前準備の実務者協議に参加しなかった。さらに、24日の崔善姫外務次官による談話発表まで1週間ほど、北朝鮮からの連絡は途絶えていたという。

 ポンペオ国務長官も24日の上院外交委員会公聴会で、「金委員長と私は首脳会談に向けて、準備チームを設け、一緒に準備をすることに合意したが、何日間も北朝鮮からの返答が途絶えた」と述べ、首脳会談が中止になったのは、北朝鮮側の対応が原因との認識を示した。

トランプ大統領自身がコミット

 米朝首脳会談の開催は、トランプ大統領自身が3月8日に即決で受諾し、自らが前のめりで関与してきただけに、失敗させたくないはずだ。失敗は、「米朝首脳会談の受諾は拙速だった」「準備不足がたたった」といった内外からの批判を招くからだ。

 トランプ大統領にすれば、平和の創造者としての自己をアピールし、冷戦の遺物である南北分断の朝鮮半島に平和をもたらすという歴史的偉業を打ち立てたい。11月の「中間選挙」の前に、歴代大統領がなし得なかった北朝鮮の非核化に道筋を付けたうえで、朝鮮戦争の終結宣言をし、政権運営の追い風にしたいのは明らかだ。

 「みんなそう(ノーベル平和賞にふさわしいと)思っているが、自分では言わない。世界の勝利こそ私が欲しい唯一の賞だ」。トランプ大統領は9日、記者団にこう話している。

米朝首脳会談を放棄したくない北朝鮮

 一方の金委員長は、米国相手に自らの核・ミサイルをある程度まで高度化させ、一定の抑止力を持った時点で、米国との本格交渉に移るという長期的なロードマップを現在、実践中だ。別言すると、北朝鮮は米国に対して、すでに十分な抑止力を確保したという大いなる自信を持ち、米国との対話攻勢に臨んできた。

 実際、北は昨年、大陸間弾道ミサイル(ICBM)の発射実験を3回実施し、水爆とみられる核実験にも成功している。昨年11月29日には新型ICBMの「火星15」を発射し、「核武力完成」も宣言した。つまり、米国本土を攻撃できる核弾頭搭載のICBMという軍事力を有する「核保有国」として、戦略的に米国との本格交渉に舵(かじ)を切ってきたのである。

 金正恩委員長は2013年以来、「経済建設」と「核武力建設」を同時に進める「並進路線」を採ってきた。その一方で、軍事的な抑止力を確保できるまでは、経済制裁による短期的な犠牲も辞さないとの姿勢を維持した。今や「国家核武力」が完成したことで、これまでの経済的なロスを挽回(ばんかい)すべく、今年4月の朝鮮労働党中央委員会総会で、今後は経済建設に傾注する方針を示した。

 筆者は、金委員長がいまだに非核化を戦略的に決心せず、むしろ段階的な非核化を通じて、経済制裁の緩和や見返りをその都度受けながら、最終的に核保有国として米国に認めさせる戦略を取っているとみている。そのためにはトップレベルの米朝協議は不可欠である。長年の悲願であった米朝首脳会議を開催するチャンスを、北がやすやすと蹴っ飛ばす可能性は低い。

北の対話攻勢めぐり米朝に認識ギャップ

 米朝首脳会談の開催をめぐって大きな隔たりになっているのが、北朝鮮がなぜ、今年に入って「対話攻勢」を仕掛けてきたかについての認識ギャップが、両国間で根強いことだ。このため、米朝間で非核化の方法や期限をめぐって激しい主導権争いが起き、折り合いがついていない。

 トランプ政権は、このところのジョン・ボルトン大統領補佐官やマイク・ペンス副大統領の強気な発言が示すように、北朝鮮が経済制裁や軍事的な圧力に屈してひざまずいて対話に臨んできたと今も判断している。このため、北朝鮮に対し、上から目線で「完全で検証可能かつ不可逆的な非核化(CVID)」や、無条件で即時の核放棄である「リビア方式」を強く要求してきた。

 確かにトランプ大統領は今月17日に、リビア方式を適用しないと明言し、北に配慮を見せたが、米国の譲れない基本路線として、早期の完全非核化を北に求めてきた。つまり、米国は北朝鮮がなるべく短期間で、一気に完全な核放棄を行うことを要求。核放棄をすれば制裁解除に応じる構えを崩していない。

 これに対し、北朝鮮の認識はかなり違う。

 KCNAは6日、北朝鮮が朝鮮半島の非核化に前向きな姿勢を示したのは、米国による制裁措置が背景ではないと報道。米国が対北朝鮮制裁や圧迫の結果であると主張して世論を惑わしていると述べた。さらに、北朝鮮の「平和愛好的な意志」を「軟弱さ」と誤って判断し、圧迫と軍事的威嚇を引き続き追求するなら、問題の解決に役に立たないであろうと米国を警告していた。核保有国として自信を持った北朝鮮は、すべての兵器を一度に先行して手放すのではなく、段階ごとに制裁を解除してもらって、見返りを得たい考えなのだ。

北朝鮮を強気にさせた中国の後ろ盾

 北朝鮮がこのところ、米国に対して強気に出ている背景には、中国による米朝首脳会談への介入がある。トランプ大統領は22日の米韓首脳会談の冒頭会見で、金委員長の態度が中国の習近平国家主席と2回目に会談した後に変わったと不満を述べた。

 習主席は7、8両日、3月下旬の中朝首脳会談に続き、北朝鮮からの要請で、金委員長と大連で2度目の会談を行った。この際、習主席は米朝首脳会談で非核化合意が成立すれば、北朝鮮への段階的支援が可能との考えを伝えたとされる。

 中国は、米主導で非核化が進むことを警戒し、北朝鮮が求める段階的な非核化を支持した。中国は元来、半島の非核化と、休戦協定の平和協定への転換を並行して推進すべきだという「双軌並行」による解決を訴えている。

 中国の力強い後ろ盾を得た金委員長は強硬姿勢に転じた。4月27日の南北首脳会談では、韓国の文在寅大統領と友好的なムードを醸し出していたが、KCNAは今月16日、11日から行われていた米韓の合同空軍演習に反発し、板門店で開催予定だった16日の南北高官協議を一方的に中止。6月12日の米朝首脳会談のキャンセルもちらつかせた。

 さらに、KCNAはその発表から数時間後、金桂官第1外務次官の談話を報じ、米国の「完全で検証可能かつ不可逆的な非核化(CVID)」要求に対し、「一方的にわれわれを隅に追い込んで一方的な核放棄だけを強要しようとするなら、われわれはそのような対話にこれ以上興味を持たず、近づく朝米首脳会談に応じるかを再考慮するしかないであろう」と反発した。

 崔善姫(チェ・ソンヒ)外務次官も24日、「米国がわれわれと会談場で会うか、『核対核の対決』で会うかは、全面的に米国の決心と行動に懸かっている」「米国がわれわれの善意を冒瀆(ぼうとく)し、引き続き不法非道に出る場合、私は朝米首脳会談を再考慮する問題を最高指導部に提起するであろう」と述べ、強硬姿勢に出ていた。

難航が予想される今後の交渉

 こうした経緯を踏まえれば、北朝鮮は今回のトランプ大統領の米朝首脳会談の中止に対し、冷静な反応を見せたものの、今後の交渉も難航が予想される。

 そもそもペンス副大統領らトランプ政権の幹部が、「リビアモデル」という言葉を不正確に使い、北朝鮮を余計に刺激してきた面は否めない。一般的に、リビアモデルとは、2003年にリビアが核を一括先行廃棄したことを意味するが、ペンス副大統領は、それから8年後に西側諸国が支援する反体制派がカダフィ大佐を殺害し、リビア政権を打倒したことをリビアモデルと呼んだ。前者だけでも北の反発必至なのに、両方の意味をごっちゃにして使ったために、北は強くペンス批判を展開した。ペンス副大統領らがこの違いに無頓着であり続ければ、再び北との軋轢(あつれき)が繰り返される可能性がある。

北との合意形成の難しさを痛感か?

 仮に、米朝首脳会談が6月12日に実施されても、今のままでは評価は分かれるかもしれない。

 北朝鮮の非核化に道筋を付け、朝鮮戦争の終結と朝鮮半島の平和をもたらす貴重な機会を確保したとの理由で、トランプ政権の株は上がるかもしれない。

 しかし、その一方で、準備不足の生煮えのままで米朝首脳会談が決行されれば、成果を急ぐトランプ大統領がノーベル平和賞を脳裏に浮かべながら、北朝鮮に譲歩を重ねて、米国に届く大陸間弾道ミサイル(ICBM)の放棄だけで合意してしまうかもしれない。「完全な非核化」ではなく、中途半端な合意で北朝鮮に一部の核を温存させてしまう恐れがあるのだ。11月の中間選挙を前に、トランプ大統領が功を焦るあまり、北を核保有国として認めさせる金委員長の術中にはまる懸念は小さくない。

 いずれにせよ、トランプ大統領は今、短い期間で、北朝鮮との合意を形成する難しさを薄氷の上を歩むような思いで痛感しているはずだ。米朝首脳会談の中止の撤回を含め、今後の展開から目が離せない。


筆者

高橋 浩祐

高橋 浩祐(たかはし・こうすけ) 国際ジャーナリスト

英国の軍事専門誌「ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリー」東京特派員。1993年3月慶応大学経済学部卒、2003年12月米国コロンビア大学大学院でジャーナリズム、国際関係公共政策の修士号取得。ハフィントンポスト日本版編集長や日経CNBCコメンテーターを歴任。朝日新聞社、ブルームバーグ・ニューズ、 ウォール・ストリート・ジャーナル日本版、ロイター通信で記者や編集者を務める。

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