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暑いのではない。熱いのだ!

東京五輪まであと2年。日本社会は「猛暑」に踊らされ続ける

市川速水 朝日新聞編集委員

 朝日新聞社が今年7月末、興味深い世論調査をしている。

 東京都内の有権者を対象に、2020年東京オリンピック・パラリンピックに関する意識を聞いた。「最も心配していることは何か」という質問をしたところ、「暑さの影響」が31%と最上位で、「治安の悪化」(26%)、「開催費用の負担」(21%)、「交通の混雑」(21%)を上回った。

拡大ロサンゼルス五輪で初めて取り入れられた女子マラソンで、フラフラになり歩きながらもゴールにたどり着いたアンデルセン選手(スイス)= 1984年8月5日

 ボランティアへの意欲を聞くと、「ぜひしたい」「できればしたい」は合わせて35%。「まったくしたくない」「あまりしたくない」が計61%で、消極派が6割を占めた。ボランティアは、1995年の阪神・淡路大地震以来、市民の熱は高まる一方なのに、この嫌悪感は、五輪期間中の暑さと無縁ではないだろう。

 世界的イベントである五輪の誘致に、日本はなぜ浮かれていたのだろうか。

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筆者

市川速水

市川速水(いちかわ・はやみ) 朝日新聞編集委員

1960年生まれ。一橋大学法学部卒。東京社会部、香港返還(1997年)時の香港特派員。ソウル支局長時代は北朝鮮の核疑惑をめぐる6者協議を取材。中国総局長(北京)時代には習近平国家主席(当時副主席)と会見。2016年9月から現職。著書に「皇室報道」、対談集「朝日vs.産経 ソウル発」(いずれも朝日新聞社)など。

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