大学入試新制度を控えた受験の「天王山」と重なる東京五輪。今から対策を考えよ。
屋根のつり上げが完了した「オリンピックアクアティクスセンター」=2018年7月24日2020年7月から9月にかけて開催される予定の東京オリンピックとパラリンピック（以下、オリパラ）には問題が山積している。酷暑のなかでの競技、11万人とされるボランティアの確保、観戦者の移動による交通機関の輸送力の低下、などなど。何らかの具体的な対策を講じなければ、大会の円滑な運営に支障をきたすだけでなく、われわれの日常生活も阻害されることになる。
すでにスポーツ庁と文部科学省は、学生のボランティア活動への参加などを促すため、全国の大学と高等専門学校に対し、会期中の学事日程を柔軟に変更するよう求める通知を出し、一部の私立大学などでは2020年度の学年暦を繰り上げることを決定している。
ボランティア活動に参加することで得られる教育的な意義と、専門科目や演習などを受講することで得られる教育的な意義の、どちらが重要なのか、あるいは同じなのかは分からない。だが、これまで授業回数の確保を厳格に求めてきた文部科学省の態度の変化は、裁量行政的な方法を用いなければボランティアを確保できないという危機感の表れでもあろう。
それでも大学の取り組みは報道などを通して人々の目に触れるために、社会的な関心を集めやすい。その一方で、現時点では話題となっていないために注意を払われていないが、今後確実に課題となるのが高校の対応策、とりわけ都立高校の動向だ。
本稿では、今のうちから具体的な対応を行わなければ、社会問題化しかねない「オリパラと高校」の関係について考えてみたい。
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鈴村裕輔（すずむら・ゆうすけ） 名城大学外国語学部准教授
1976年、東京生まれ。名城大学外国語学部准教授、法政大学国際日本学研究所客員所員。法政大学大学院国際日本学インスティテュート政治学研究科政治学専攻博士課程修了・博士（学術）。専門は比較文化。主著に『メジャーリーガーが使いきれないほどの給料をもらえるのはなぜか?』（アスペクト 2008年）、『MLBが付けた日本人選手の値段』（講談社 2005年）がある。日刊ゲンダイで「メジャーリーグ通信」、大修館書店発行『体育科教育』で「スポーツの今を知るために」を連載中。野球文化學會会長、アメリカ野球愛好会副代表、アメリカ野球学会会員。
