「システム2」思考の大切さを忘れずに
ビジネスの世界で活躍する人にとっては、（DX）という言葉はありふれたものになりつつある。「サラリーマン」は知らないかもしれないが、「ビジネスマン」なら最先端のキーワードと理解していると言えるかもしれない。
他方で、筆者が日ごろ接している大学生のほとんど100%はこの言葉を知らないか、その意味するところを説明できないのではないかと危惧している。本サイトで紹介した、「テクノロジーの重要性に気づいてこなかった「マヌケ」な安倍政権：「アポカリプス」後の世界を読み解く」や「封建時代を思わせる「キカイ」音痴で「マヌケ」な安倍政権：このままでは日本全体が沈没しかねない」で明らかにしたように、急速に変化する世界の潮流においつけないでいる「漂流民」が日本には多すぎるのではないかという懸念をいだかざるをえない。
まずはDXについて説明しなければなるまい。DXは、当時、スウェーデンのウメオ大学で教えていたエリック・ストルターマンとアンナ・クローン・フォースが2004年に公表した共著論文が初出だと言われている。著者の一人、ストルターマンによる定義では、DXとは「全ての人々の暮らしをデジタル技術で変革していくこと」だという（「「生みの親」が語るDXの善と悪」）。別の定義では、「人工知能（AI）などのデジタル技術と膨大なデータを組み合わせ、ビジネスモデルを変革すること。単なるシステム更新ではなく開発、製造から販売までの業務プロセスや収益の仕組みなど、ビジネス全体を大きく変える取り組みを指す」となる。
紹介した図をみると、もう少しわかりやすいかもしれない。人工知能（AI）やビッグデータ（BD）、さらに「もののインターネット化」（IoT）などがDXを支えるようになる将来が広がっていることになる。
（出所）「報告書：我が国のICTの現状に関する調査研究」（2018）情報通信総合研究所, p. 179論座ではこんな記事も人気です。もう読みましたか？
塩原俊彦（しおばら・としひこ） 高知大学准教授
1956年生まれ。一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了。学術博士（北海道大学）。元朝日新聞モスクワ特派員。著書に、『ロシアの軍需産業』（岩波書店）、『「軍事大国」ロシアの虚実』（同）、『パイプラインの政治経済学』（法政大学出版局）、『ウクライナ・ゲート』（社会評論社）、『ウクライナ2.0』（同）、『官僚の世界史』（同）、『探求・インターネット社会』（丸善）、『ビジネス・エシックス』（講談社）、『民意と政治の断絶はなぜ起きた』（ポプラ社）、『なぜ官僚は腐敗するのか』（潮出版社）、The Anti-Corruption Polices（Maruzen Planet）など多数。
※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです
