G7は再び世界をリードしていけるか？　対中警戒感から久々に示した結束

「G7不要」の時代を越えて

　久々の主要7カ国首脳会議（G7サミット）の復活だ。このところ地盤沈下が著しかったG7だが、英コーンウォールを舞台にした今年のサミット（6月11～13日）で、改めて世界に存在感を示した。

　かつて、G7不要論が唱えられたことがあった。1987年には世界のGDPの7割をこの7カ国が占めるほどだったが次第に後退、今ではわずか4割にまで減少した。2000年代には、代わって台頭してきた新興国の参加なしに、最早、グローバルな課題解決は困難だった。

　それがはっきり意識されたのが、2008年のリーマンショックの時だ。米国に端を発したサブプライムローン問題により世界の金融市場は機能不全に陥ったが、解決策は最早G7だけで見つけ出すことはできなかった。

　急遽、ブラジル、ロシア、インド、中国のBRICs等が招集され、20カ国、地域首脳会議（G20サミット）が開催された。そこで合意されたグローバル規模の財政支援策により世界経済は奇跡的にV字回復を果たし、世界はすんでのところで大混乱を回避した。

亀裂うんだトランプ時代から続く対中強硬姿勢

　昨年までの問題は米国だった。トランプ前大統領の自国第一主義は、G7の枠組みに大きな亀裂をもたらした。2019年に行われたサミットは、わずか1ページの首脳宣言をまとめることしかできなかった。

　新たに誕生したバイデン政権にとり、主要な外交問題が中国であることはトランプ時代と変わらない。むしろ、2022年の米国の中間選挙を考えれば、バイデン政権はトランプ氏以上に対中強硬姿勢をアピールしなければならないかもしれない。多くの政策で脱トランプ色を強めるバイデン大統領だが、こと中国に関する限り、よって立つ立場はトランプ氏と同じだ。

同盟国と協調目指すバイデン政権

　しかし、バイデン氏とトランプ氏で大きく異なる点がある。同盟国と協調していくかどうかだ。バイデン大統領は、同じ中国に対峙するにしても、まず、自陣営を固めてからと考える。中国と単独で戦うのでなく、民主主義陣営の総力で立ち向かおうとする。この基本戦略の下、まず日米豪印のクアッド首脳会議が開かれ、続いて日米首脳会談、今回のG7会合と続き、NATO首脳会議に至る。

　しかし、西側同盟を修復するといっても、米欧の立場は微妙に違う。双方の間には、特に対中国政策を巡り少なからず温度差がある。総論では、中国の脅威や人権、法の支配の尊重で一致しても、各論になると、欧州は中国を過度に刺激するのは避けたいというのが本音だ。バイデン大統領として、こういう欧州を如何に対中戦略で一つにまとめ上げるかが今回の会談の焦点だった。