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衆院選の立候補者も大いに活用するYouTube動画 その可能性と使い方

イメージより政策を伝える手段として使えるはず。倍速再生で変わる動画の“常識”

高橋 茂 ポリティカル・コーディネーター

 2013年、第2次安倍内閣がスタートしてまもなくネット選挙運動が解禁され、インターネットが選挙運動に積極的に取り入れられるようになった。SNSが日常のツールとなるにつれて、SNSを活用する候補者も多くなり、若い新人から重鎮と言われる大御所まで、政治活動や選挙運動をネットで発信するのが日常の光景となった。

拡大スマートホンで衆院選について検索すると、立候補予定者のさまざまな情報を見つけることができる=2021年10月13日

YouTubeが選挙運動の中身を変えた

 2005年に始まったYouTubeもまた、選挙運動の中身を変えていった。今回の衆院選でも多くの候補者が、政策や日常活動をYouTubeで発信している。ご覧になった方も少なくないのではないか。

 YouTubeで発信する映像は、なるべく多くの有権者に見てもらえるように、これまでは以下のような“常識”にのっとって作られることが多かった。

・長さは短いほどよい
・無駄な無音部分などは極力削除する
・編集で派手な演出を入れる
・カメラ目線でテンションは高めに

 これは膨大な視聴数を誇るYouTuberの映像をならってのものだ。

 しかし、政治家の動画で求められるのは、単に「見られる」(視聴数が多い)ということではないはずだ。有権者に政治家としての自分の信条・政策や政治についての見方などを正しく伝え、政治に関心をもってもらい、選挙の際には一票を投じてもらうものでなければ意味がない。

 とすれば、政治家の動画はどうあるべきなのか。本稿ではネット選挙時代におけるYouTube動画の変化と現状、さらに有効な使い方について論じたい。

プロモーションビデオ全盛に感じた疑問

 2016年、衆議院北海道5区補選に立候補した池田まき候補陣営がつくったYouTube動画は、当時、関係者の間で大いに話題を呼んだ。クオリティが非常に高く、昭和の企業CMを感じさせる対立候補のビデオと比べて、世代が変わったことを痛感させるものだったからだ。

 ところがこの後、言い方は悪いが、猫も杓子(しゃくし)も選挙時にはおしゃれなプロモーションビデオを制作するようになっていった。私が代表をつとめる「VoiceJapan」も年に何本も動画制作を請け負っていたが、2018年ごろからこうしたあり方に疑問を持つようになった。イメージづくりばかりに注力し、候補者のほんとうの“素顔”を伝えられていないのではないかと感じたからだ。

 確かに綺麗な映像ではある。しかし、そこからは候補者の生身の姿や心の声が聞こえてこない。プロモーション映像は多額の費用や製作期間を必要とし、業者的には旨味があるが、政治や選挙のことを真面目に考えれば、そこにかける費用は抑えて、もっと別の情報発信にお金を使う。たとえば、候補者の考えや思いをきちんと言葉で伝えるほうが有意義ではないかと考えるようになった。

 とはいえ、考えや思いを言葉で伝えようとすれば、それなりに時間がかかる。先述したYouTubeの「短いほどよい」という常識には反してしまう。ところが、この常識が最近、変わり初めている。なぜか。動画の倍速再生が増えてきたからだ。

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筆者

高橋 茂

高橋 茂(たかはし・しげる) ポリティカル・コーディネーター

1960年生まれ。2000年の長野県知事選挙をきっかけに、電子楽器の開発エンジニアから政治におけるインターネット活用のスペシャリストとなる。映像制作やドローン活用、政治家向けの自費出版事業にも取り組む。著書に『マスコミが伝えないネット選挙の真相』(双葉社)、『電網参謀』(第一書林)など。、株式会社VoiceJapan代表取締役。

※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです

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