ワシントン州ハンフォードと聞いて読者は何を思い浮かべるだろうか。アメリカでも知る人の少ない核施設であるが、日本では、そのベットタウンであるリッチランド市の高校の校章が「きのこ雲」であることで記憶にとどめている方も多いかもしれない。しかし、このハンフォード核施設は、かつて長崎原爆に使用されたプルトニウムを製造した施設でもあり、現在では福島復興のモデル都市ともなっている。そういう意味でも日本の被ばくの歴史において縁のある場所なのだ。
また、今夏日本の「黒い雨」高裁判決は、アメリカではほぼ知られていないものの、被ばく裁判を起こしたハンフォード風下被ばく者１を始めとするアメリカの多くの被ばくの補償問題に示唆を与える可能性もある。本稿は、こうした日本との繋がりを意識しつつ、ハンフォードという土地、被ばくの実態、そして裁判について検証することで、現在の日米の核産業が描く未来像の実態を広く共有することで、被ばく者同士の連帯のきっかけを模索するものである。
ハンフォードのベッドタウン、リッチランド市にあるリッチランド高校は、きのこ雲を校章にしている
マンハッタン計画でプルトニウム製造施設地に
原爆製造を目的としたマンハッタン計画は、日米開戦前の1939年から構想が練られており、真珠湾攻撃に先立つこと2ヶ月前、ルーズベルト大統領により予算が承認された2。それを受けて原爆製造のための施設建設の土地探しが始まった。3基あるいは4基の原子炉と化学施設を建設し、なおかつ周辺の街やハイウェイ、鉄道、研究所から数十キロは離れる、という条件で約580平方キロメートル（神戸市557平方キロメートル、秩父市577.8平方キロメートル）の土地が必要だと試算された。
最終的にワシントン州の内陸部ハンフォードで決着した理由の一つに、州境をまたいだオレゴン州側には1938年にコロンビア川の水を利用したバーナヴィル・ダムが稼働しており、また同じくコロンビア川の上流にあたるワシントン州側には前年の1941年にグランド・クーリー・ダムが完成しており、そこからの水力発電によるエネルギー供給も魅力の一つであった。
1942年12月2日、シカゴ大学で初の核連鎖反応が成功すると、翌年1月、レズリー・グローヴス司令官が公式にハンフォードをプルトニウム製造施設地として指定3。ハンフォードはシカゴ大学の実験原子炉の何千倍もの規模となるため、この地の人々は立ち退きを余儀なくされた。なかでもワナパム族を始めとする先住民は、白人農家が受け取った補償金もないままコロンビア川沿いの伝統的居住区を奪われ、その川で代々行ってきた魚釣りや宗教儀礼のために土地に入ることも制限されてしまった4。また政府指導といえ、マンハッタン計画は大規模な私企業の製造・技術力に頼らざるを得ず、最初から官民（軍産）一体となった一大国家プロジェクトであった。
イタリア敗戦の約2週間前、1943年8月27日にシカゴの原子炉を模したB原子炉の建設が始まり、翌年2月に稼働開始。このB原子炉で製造されたプルトニウムが長崎原爆に使われた。現在この原子炉は国立公園の一部として一般公開されている。しかし、原子炉の稼働は同時に多量の放射性廃棄物が副産物として廃棄・排出・漏洩していたことでもあった。
すでに原爆投下の1945年以前から被ばくしていたと思われるハンフォード近隣住民は、意図的な放射性ガスの漏洩も合わせて放射能に曝され続けてきた。1990年に始まったハンフォード風下被ばく者の補償を求める裁判は、先例のネバダの核実験の放射能降下物（フォールアウト）による風下被ばく者の裁判に影響を受けており、その事自体、核産業がその起点（ウラン採掘、プルトニウム製造）から最終形態（爆発しフォールアウトを産む、あるいは核のゴミとなる）まで、一様に被ばくを産む産業であることを示している。
コロンビア川の向こうに長崎原爆のプルトニウムを生産したハンフォード「Ｂ原子炉」をのぞむ＝2015年4月8日撮影
